「そろそろマイホームを持ちたいけれど、賃貸とどう違うの？」「購入前に知っておくべきことは？」など、持ち家の購入に関して疑問をお持ちの方は多いのではないでしょうか。

持ち家の購入は、人生で最大の買い物といわれるほど大きな決断です。購入後に「こんなはずじゃなかった」と後悔しないためにも、持ち家の基礎知識を知ることは重要です。

この記事では、持ち家の意味や賃貸との違い、持ち家を持つメリット・注意点、購入前のチェックポイントをわかりやすく解説します。これからマイホームの購入を検討している方に役立つ情報が満載ですので、ぜひ最後までお読みください。

1. 持ち家とは

持ち家とは、土地や建物に対して法的な所有権を持ち、自由に住む・貸す・売ることができる住居のことをいいます。「マイホーム」とほぼ同じ意味で使われることが多く、いずれも日常会話のなかでよく使われます。

賃貸住宅に住んでいる場合、居住権はあっても所有権はありません。
一方、持ち家では不動産登記簿にご自身の名義が記録され、法的な所有者として認められます。この所有権の有無が、持ち家と賃貸の根本的な違いです。

持ち家を取得する方法として、主に次の3つがあります。

持ち家を取得する方法	内容
①現金一括購入	住宅ローンを組まずに全額を現金で購入する方法。ローン利息がかからないため総支払額を抑えられますが、まとまった資金が必要。
②住宅ローンの利用	金融機関からお金を借りて分割で返済する方法。多くの方がこの方法でマイホームを購入している。
③相続	親族が所有していた不動産を相続する方法。相続税の申告が必要になる場合がある。

2. 持ち家にはどのような種類がある？それぞれの特徴

持ち家にはさまざまな種類があります。それぞれの特徴を理解したうえで、自分のライフスタイルや予算に合った選択をすることが大切です。

• 新築一戸建て
• 新築分譲マンション
• 中古住宅(一戸建て・マンション)

2.1. 新築一戸建て

新築一戸建てのなかでも、「建売住宅(分譲住宅)」と「注文住宅」の2種類に分けられます。それぞれの特徴や違いを、以下の表にまとめました。

種類	特徴	概要
建売住宅(分譲住宅)	予算が立てやすく、入居までが早い	・土地と建物がセットになった状態で販売されている ・すでに建物が完成している、または完成予定の物件を購入するため、購入前に実際の間取りや設備を確認できる ・土地代と建物代がセット価格になっていて予算を立てやすい ・入居までのスピードが早いことが大きなメリット
注文住宅	こだわりのマイホームを実現しやすい	・土地を購入したうえで、間取りや外観・設備などをゼロから自由に設計できる ・こだわりのマイホームを実現しやすい反面、設計から完成まで時間がかかる ・コストが高くなりやすい点に注意が必要

建売住宅と注文住宅の違いを詳しく知りたい方は、下記のコラムも併せてご覧ください。
>>建売住宅と注文住宅の違いは？特徴やメリット・デメリット、どちらが向いているかまで解説

2.2. 新築分譲マンション

新築分譲マンションは、マンションの一室を区分所有する住まいです。駅近など利便性の高い立地に建てられることが多く、アクセスの良さが魅力です。

オートロックや監視カメラ、管理員の配置など、セキュリティ設備が充実しているのも魅力の一つといえます。また、ジムやラウンジなどの共用施設が整っている物件では、快適な暮らしを実現しやすいです。

一方で、一戸建てに比べて専有スペースが限られることや、管理費・修繕積立金が毎月かかる点は考慮が必要です。

2.3. 中古住宅(一戸建て・マンション)

中古住宅は、過去に人が居住したことのある住宅です。新築よりも価格を抑えやすく、同じ予算であれば広い物件や好立地の物件を手に入れやすいというメリットがあります。

また、購入後にリノベーションをおこない、自分好みの空間につくり替えられる点も中古住宅の魅力です。間取りや内装を自由にカスタマイズしたい方に、特に人気が高まっています。

ただし、築年数によっては耐震性や断熱性が現在の基準に満たない場合もあるため、建物の状態をしっかりと確認することが重要です。

3. 持ち家と賃貸との違い

持ち家と賃貸はそれぞれ特徴が大きく異なります。以下の比較表でポイントを整理してみましょう。

	持ち家	賃貸
将来の資産	自分の資産になる(老後の住居費負担が減る)	資産にはならない(家賃を払う)
維持・修繕費	すべて自己負担	大家さんが負担
住まいの自由度	自由度が高い	自由度が低い
引っ越し	売却やローンの手続きが必要で、引っ越ししにくい	気軽に住み替えが可能

最も大きな違いは「所有権の有無」と「将来の資産性」です。賃貸では家賃を一生払い続けても住居は自分のものになりませんが、持ち家はローン完済後に土地と建物が自分の資産として手元に残ります。

また、維持費の面でも両者の違いを理解しておくことが大切です。給湯器の故障や外壁のひび割れなど、住宅の修繕が必要になった際、賃貸では大家さんが費用を負担してくれますが、持ち家の場合はすべて自己負担になります。

持ち家と賃貸をさらに比較したい方は、下記のコラムも併せてご覧ください。
>>持ち家と賃貸どっちがお得？メリット・デメリットや生涯コスト、向いている方の特徴を比較

4. 持ち家を購入する4つのメリット

持ち家は大きな買い物だからこそ、期待が高まる一方で「本当に買って大丈夫だろうか」と不安になることもあるかと思います。

納得のいく決断をするためには、持ち家の具体的なメリットを事前に整理しておくことが大切です。

ここでは、戸建ての持ち家ならではの4つのメリットを解説します。

• ①老後の住居費負担が減り、将来の資産になる
• ②リフォームが自由におこなえる
• ③団信で万が一の備えになる
• ④補助金・助成金など税制優遇措置が受けられる

4.1. ①老後の住居費負担が減り、将来の資産になる

住宅ローンを完済したあとは、毎月の住居費が固定資産税や修繕費のみになります。老後、年金生活になった際も、固定費の重い負担が軽減されるため、生活費の不安を大きく軽減できます。

また、持ち家は土地・建物という有形資産として手元に残るため、将来は子どもや孫に相続財産として残すことも可能です。
このように、資産形成の面でも大きなメリットがあります。

4.2. ②リフォームが自由におこなえる

賃貸では原則として壁に穴を開けたり、間取りを変更したりすることはできません。しかし持ち家であれば、リフォームや改修を自由におこなえます。

例えば「子どもが生まれて部屋を増やしたい」「親と同居するために段差をなくしたい」「子どもの独立後にリビングを広くしたい」など、ライフスタイルの変化に合わせた柔軟な家づくりが実現できます。

4.3. ③団信で万が一の備えになる

住宅ローンを組む際には、一般的に「団体信用生命保険(団信)」への加入が求められます。

団信とは、ローンの契約者が返済期間中に死亡または高度障害状態になった場合、保険金によりローンの残債を完済できる保険です。契約者に万が一のことがあっても、残された家族は住宅ローンの負担を負わず、持ち家に住み続けられます。家族を持つ方にとっては大きな安心材料といえるでしょう。

近年では、団信にがんや脳卒中、心疾患などの疾病に対応した特約をつけるケースも増えています。

4.4. ④補助金・助成金など税制優遇措置が受けられる

持ち家を購入すると、さまざまな税制優遇や補助金制度を活用できます。

代表的なものが「住宅ローン控除(住宅借入金等特別控除)」です。
一定の条件を満たせば、最長で13年間(住宅の種類等により異なる)、毎年末の住宅ローン残高の0.7%を所得税や住民税から控除できます。

また、国や自治体が実施する住宅購入者向けの補助金・助成金制度(ZEH補助金、みらいエコ住宅事業など)も積極的に活用することで、購入コストを大幅に抑えられます。

なお、住宅ローン控除や住宅補助金制度は定期的に改正されるため、必ず住宅購入時に各公式ホームページで詳細をご確認ください。

住宅ローン控除や補助金・助成金制度を詳しく知りたい方は、下記のコラムも併せてご覧ください。
>>住宅ローン控除(減税)はいつまで？条件や税制改正の内容｜2026年以降の情報も解説
>>【最新版】新築一戸建ての購入で利用できる住宅補助金・助成金・減税制度をご紹介！

5. 持ち家を持つ前に知っておくべき注意点

持ち家には多くのメリットがある一方で、購入前に把握しておくべき注意点もあります。事前に理解しておけば、しっかりと対策を立てることができます。

• 購入時の費用負担が大きい
• 固定資産税・修繕費などの維持費がかかる
• ライフスタイルの変化で引っ越しにくい
• 資産価値が下落するリスクがある

5.1. 購入時の費用負担が大きい

持ち家を取得する際には、物件価格に加えて初期費用(諸費用)が別途かかります。

具体的には、次のものがあります。

• 不動産登記費用
• 仲介手数料(不動産会社を仲介した場合)
• 住宅ローンの手数料・保証料
• 団体信用生命保険料
• 火災保険料　など

あくまで目安ではありますが、諸費用の相場は次のとおりです。

• 注文住宅・新築マンション：物件価格の3〜6％程度
• 建売住宅・中古住宅：物件価格の6〜10％程度

例えば3,000万円の注文住宅では、90万〜180万円程度、3,000万円の建売住宅では、180万～300万円程度の諸費用が別途必要になる計算です。

なお、諸費用のほとんどは現金で払う必要があるため、住宅の購入前に自己資金の状況をしっかり確認しておきましょう。

不動産購入時の諸費用を詳しく知りたい方は、下記のコラムも併せてご覧ください。
>>不動産購入にかかる諸費用を安く抑えるポイントを解説

5.2. 固定資産税・修繕費などの維持費がかかる

持ち家を所有すると、固定資産税(および都市計画税)が毎年課税されます。

固定資産税は、3,000万〜4,000万円の新築戸建て住宅の場合、年間10万〜15万円程度かかるといわれています。ただし、土地と建物の評価額をもとに算出されるため、一概にいくらと断言するのは困難です。

固定資産税を詳しく知りたい方は、下記のコラムも併せてご覧ください。
>>一戸建ての固定資産税はいくら？計算式や軽減措置、シミュレーションも紹介

また、一戸建ては外壁の塗り替えや屋根の補修、給排水設備の交換などの定期メンテナンスも必要です。大規模な修繕には数十万〜数百万円かかることもあるため、毎月一定額を修繕費として積み立てる習慣をつけておくことをおすすめします。
さらに、台風や地震などの自然災害が発生した際の修繕費用も自己負担となるため、火災保険や地震保険への加入も検討しましょう。

5.3. ライフスタイルの変化で引っ越しにくい

賃貸では、ライフスタイルの変化に合わせて柔軟に住居を変えられます。一方持ち家は、特に住宅ローンが残っている場合、住み替えの柔軟性に欠けるのがデメリットです。

もし売却する場合にはローンを完済するか、住み替えローンを利用するなど複雑な手続きが必要になります。転勤が多い職種の方や、将来的に住む場所が大きく変わる可能性がある方は、この点を特に考慮して検討することが重要です。

5.4. 資産価値が下落するリスクがある

持ち家は、築年数の経過とともに価値が下がっていくのが一般的です。
固定資産には法定耐用年数が定められていて、一般的な木造住宅では22年で資産価値がゼロになるとされています。

ただし、法定耐用年数は実際の建物の寿命や売却時の市場価格とは異なり、22年で住めなくなる、あるいは売れなくなるわけではありません。

木造住宅の耐用年数を詳しく知りたい方は、下記のコラムも併せてご覧ください。
>>木造住宅の耐用年数は何年？実際の寿命との違いや長く住むためのコツも解説

また、人口減少や過疎化が進む地域では、土地の価値が下がるリスクもあります。将来の売却や賃貸活用を見据えるなら、立地選びが資産価値を左右する重要な要素です。

持ち家にはこうした注意点もありますが、いずれもあらかじめ対策しておけば十分に備えることができます。

持ち家のデメリットと対策を詳しく知りたい方は、下記のコラムも併せてご覧ください。
>>持ち家はデメリットだらけ？ 知っておくべきリスクと失敗回避のコツ

6. 持ち家を購入している方の割合や年齢層

「持ち家の購入、周りはどうしている？」と、周囲の動向や世間の基準が気になる方も少なくないはずです。

自分にとって最適な購入時期を見極めるためには、持ち家率や購入者の年齢層などの客観的な統計データを参考にするのも一つの手です。
ご自身のライフプランや資金計画をより具体的にイメージするために、持ち家率や購入者の年齢層などの統計データを参考にするのも一つの手です。実際のデータをみていきましょう。

6.1. 日本の持ち家率はどのくらい？

総務省の「令和5年住宅・土地統計調査」によると、持ち家の戸数は3,387万6千戸で、持ち家住宅率(住宅全体に占める持ち家住宅の割合)は60.9%です。
なお、1993年から2023年までの30年間で見ると、持ち家率は60%でほぼ横ばいです。

少子高齢化や空き家問題が社会課題となるなかでも、安定した住まいを求めて持ち家を選ぶ方が多いことがわかります。

6.2. 持ち家を購入する年齢層で一番多いのは？

国土交通省の「令和6年度住宅市場動向調査報告書」では、注文住宅・分譲住宅・分譲集合住宅(マンション)のいずれも30代での購入が最も多いと示されています。

30代での購入が多い背景には、結婚・出産といったライフイベントをきっかけに住まいの安定を求める方が増えることが挙げられます。

また、30歳で35年ローンを組んだ場合、65歳の定年前後にほぼ完済できる計算になります。定年までにローンを終えたいという逆算から、30歳前後での購入を決断する方が多いです。

持ち家を購入するタイミングを詳しく知りたい方は、下記のコラムも併せてご覧ください。
>>【2026年最新】家を買うタイミングはいつ？年齢・年収・金利・ライフステージから徹底解説

7. 持ち家購入前にチェックしたいポイント

持ち家購入が現実的になると、ワクワクする一方で「本当にこの選択で間違っていないか」と不安や迷いが生じるものです。
後悔しないため、購入前に確認すべき重要な4つのポイントがあります。

• 無理のない返済計画と準備ができているか
• 将来のライフプランがイメージできているか
• 長く安心して暮らせる立地・周辺環境であるか
• 十分な住宅性能を備えているか

7.1. 無理のない返済計画と準備ができているか

住宅ローンの返済は20〜35年と長期にわたります。現在の収入だけでなく、将来の子どもの教育費、老後の生活費なども見据えたトータルコストで返済計画を立てることが大切です。

また、住宅購入にあたっては頭金や諸費用として一定の自己資金が必要です。「今の家賃と同じ額なら払える」と安易に判断せず、初期費用・固定資産税・修繕費・管理費なども含めた全体のコストを把握したうえで、無理のない資金計画を組みましょう。

7.2. 将来のライフプランがイメージできているか

住まいは数十年という長い年月を過ごす場所だからこそ、将来のライフプランを具体的にイメージしておくことが大切です。子どもの成長や独立、親との同居、転勤の有無、共働きといったライフステージの変化によって、必要な部屋数や最適な間取りは大きく変わります。
現在の快適さだけでなく、10年後、20年後の家族の姿までしっかりと見据えたうえで、変化に柔軟に対応できる適切な広さや間取りを選びましょう。

7.3. 長く安心して暮らせる立地・周辺環境であるか

立地・周辺環境は、一度決めたら基本的に変えることができません。
駅やスーパー、病院などへのアクセスはもちろん、ハザードマップ(洪水・土砂災害などの災害リスク)や学区の状況、治安なども必ず確認しましょう。

また、立地は将来の資産価値にも直結します。人口が集まりやすいエリアや再開発が見込まれる地域は、土地の価値が維持・上昇しやすい傾向があります。
持ち家の立地を考える際は、利便性と資産性の両面から立地を検討しましょう。

7.4. 十分な住宅性能を備えているか

住宅の「見えない性能」も、非常に重要なチェックポイントです。特に、地震の多い日本では、建物の耐震性(耐震等級)が安全な暮らしの基盤となります。

なかでも、耐震等級3(最高等級)の住宅は高い耐震性能を備えており、大地震の際でも大切な家族や家を守ります。
過去の巨大地震(熊本地震)でも、耐震等級3の住宅の倒壊はなく、約8割は無被害だったという調査結果もあります。

参考：｢住宅性能表示制度｣を活用しませんか？｜一般社団法人 住宅性能評価・表示協会

また、断熱性(断熱等性能等級)は日々の快適さだけでなく、冷暖房費の削減にも大きく影響します。毎月かかる光熱費を考えると、断熱性の高い住宅を選ぶことは長期的なコスト削減にもつながります。

住宅性能表示制度を活用して、住宅性能を客観的に確認しましょう。

8. 持ち家を無理のない予算で、クオリティとコストを両立したリーブルガーデン

持ち家とは所有権を持つ住宅のことで、長く安心して暮らせるほか、将来の資産になるという賃貸にはないメリットがあります。
間取りや立地はもちろん、資金面やライフプランなど多角的に検討することが、理想のマイホームを実現させるための鍵となります。

一建設の分譲ブランド「リーブルガーデン」は、無理のない予算で高品質な一戸建て分譲住宅を提供するブランドです。
「住宅性能評価」の4分野6項目において最高等級を標準化し、長期優良住宅に認定。「良質・低価格」にこだわった、コストパフォーマンスの高い住宅を実現します。

持ち家購入に向けた第一歩として、まずはリーブルガーデンの物件を探すことから始めてみてはいかがでしょうか。

>>リーブルガーデン｜一建設の新築一戸建て（分譲住宅・建売）
>>リーブルガーデンの物件を検索してみる

※記事の内容は2026年5月現在の情報に基づいています。制度や法律は今後変更・廃止される可能性がありますので、最新の情報をご確認ください。