「長期優良住宅にすると補助金がもらえるの？」「どのような優遇制度があって、結局いくらお得になるの？」
マイホームの取得を考えるとき、このような疑問を持つ方も多いでしょう。

長期優良住宅は、国が定めた一定の性能基準を満たした住宅で、補助金だけでなく、住宅ローン控除や固定資産税の軽減、住宅ローン金利の優遇、地震保険料の割引など、数多くのメリットを受けられます。

この記事では、2026年に活用できる補助金制度「みらいエコ住宅2026事業」を中心に、補助額や申請方法、税制優遇制度、申請時の注意点までをまとめて解説します。これから新築や建売住宅の購入を検討している方は、ぜひ参考にしてください。

※本記事に掲載している補助金・減税制度の内容は、2026年6月時点の情報に基づいています。制度内容や適用条件は変更される場合があるため、最新情報は各制度の公式サイトをご確認ください。

1. そもそも長期優良住宅とは

長期優良住宅とは、長く快適に住み続けられるよう耐震性や省エネ性、劣化対策などの基準を満たした住宅のことです。国の認定を受けることで、補助金や税制面でさまざまな優遇を受けられます。まずは、基本情報と認定を受けるための条件から確認しましょう。

1.1. 長期優良住宅の定義とメリット

長期優良住宅とは、「長期にわたり良好な状態で使用するための措置が講じられた優良な住宅」として、所管行政庁(都道府県や市区町村)から認定を受けた住宅を指します。2009年に施行された「長期優良住宅の普及の促進に関する法律」に基づく制度で、いわば長く安心して住み続けられる家であることを公的に認められた住まいです。

長期優良住宅の認定を受けると、補助金の対象になるほか、住宅ローン控除の借入限度額が一般住宅より引き上げられたり、固定資産税の軽減期間が延長されたりと、経済的なメリットが多くあります。さらに、地震に強い・断熱性が高いなど、性能面の安心感や将来売却する際の資産価値の維持にもつながる点が魅力です。

ただし、認定を受けるためには申請手続きや書類が必要で、建築コストがやや高くなる場合もあるため、メリットと注意点の両方を理解しておくことが大切です。

長期優良住宅のメリットを詳しく知りたい方は、下記のコラムや特設ページも併せてご覧ください。
>>長期優良住宅のメリットとは？後悔ポイントや認定基準・注意点・申請手順もご紹介！
>>長期優良住宅｜リーブルガーデンの特徴 安らぎが続く家を｜一建設のリーブルガーデン

1.2. 認定を受けるための条件

長期優良住宅の認定を受けるには、住宅の性能が国の定める認定基準を満たしている必要があります。新築の戸建て住宅の場合、主に次のような項目について基準が設けられています。

これらの基準をクリアし、さらに将来にわたって適切に点検・補修をおこなう維持保全計画を作成したうえで申請する必要があります。認定は着工前に申請するのが原則で、登録住宅性能評価機関による技術的審査を経て、所管行政庁が認定する流れです。

なお、建売住宅では、売り主が認定取得や申請を主導しているケースがあります。ただし、購入者との共同申請や必要書類の提出が必要になる場合もあるため、契約前に認定状況と手続きの範囲を確認しましょう。

2. 長期優良住宅で活用できる補助金制度

長期優良住宅を新築・購入する際には、国の補助金制度を活用できます。ここでは2026年の中心的な制度である「みらいエコ住宅2026事業」を中心に、関連する支援制度も併せてご紹介します。

※掲載している補助金の内容は、2026年6月時点の情報に基づいています。制度内容や適用条件は変更される場合があるため、最新情報は各制度の公式サイトをご確認ください。

2.1. みらいエコ住宅2026事業

みらいエコ住宅2026事業は、2050年カーボンニュートラルの実現に向けて、省エネ性能の高い住宅の新築やリフォームを支援する国の補助事業です。国土交通省・環境省・経済産業省が連携して実施され、「GX志向型住宅」「長期優良住宅」「ZEH水準住宅」の3区分が新築の補助対象となっています。

このうち長期優良住宅は、地域区分に応じて1戸あたり75万〜80万円の補助を受けられます。具体的な補助額は以下のとおりです。

補助対象住宅	地域区分 1〜4地域の場合	地域区分 5〜8地域の場合	古家の除却を伴う場合の加算額
長期優良住宅	80万円/戸	75万円/戸	20万円

長期優良住宅で補助を受けるには、補助対象者が「子育て世帯」または「若者夫婦世帯」であることが条件です。子育て世帯とは申請時点で子を有する世帯(子の年齢要件あり)、若者夫婦世帯とは夫婦のいずれかが39歳以下(基準日時点)の世帯を指します。

このほか、補助対象となる主な要件として、床面積が50㎡以上240㎡以下であること、2025年11月28日以降に基礎工事に着手していること、購入者(所有者)自らが居住することなどがあります。交付申請の受付は予算上限に達した時点、遅くとも2026年12月31日までとされており、早めの行動が重要です。

参考：みらいエコ住宅2026事業「対象要件の詳細【新築分譲住宅の購入】」

2.2. 関連する住宅取得支援制度

長期優良住宅を直接の対象とするみらいエコ住宅2026事業のほかにも、住宅の仕様や性能に応じて利用できる関連制度があります。併せて確認しておくと良いでしょう。

例えば、ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の基準を満たす住宅であれば、環境省などが実施する「令和8年度 新築戸建住宅のZEH・ZEH＋化等支援事業(ZEH補助金)」の対象となる場合があります。住宅の性能によって利用できる制度が異なるため、自分の住宅がどの制度の対象になるかを早めに確認しておくことが大切です。

また、国の制度とは別に、自治体独自の補助金制度が設けられている場合もあります。例えば、東京都では「東京ゼロエミ住宅普及促進事業」が実施されており、2026年度も継続されています。一定の省エネ基準を満たした「東京ゼロエミ住宅」を都内に新築する場合に助成を受けられる制度で、太陽光発電設備や蓄電池の設置費なども助成対象に含まれます。

このように、お住まいの地域によって利用できる制度が異なるため、国の補助金と併せて自治体の最新情報も確認しましょう。

ZEH補助金などの住宅取得支援制度については、下記の記事で詳しく解説しています。
>>【2025年】ZEH補助金とは？条件や併用可能な減税や控除、申請時の注意点を解説
>>【最新版】新築一戸建ての購入で利用できる住宅補助金・助成金・減税制度をご紹介！

3. 長期優良住宅で受けられる補助金以外のメリット・優遇制度

長期優良住宅のメリットは補助金だけではありません。住宅ローン控除をはじめとする税制優遇や、住宅ローン金利の引き下げ、地震保険料の割引など、暮らし始めてからも長く続く優遇が数多くあります。ここでは、補助金以外の代表的な優遇制度をみていきましょう。

3.1. 税制優遇制度

長期優良住宅は、一般住宅に比べて手厚い税制優遇を受けられます。代表的な制度を一覧にまとめました。

制度	内容
住宅ローン控除(減税)	・借入限度額が一般住宅より引き上げられる(新築) ・2026年入居で原則4,500万円、子育て世帯等は5,000万円 ・年末ローン残高の0.7％を最大13年間控除
不動産取得税の減税	課税標準からの控除額が一般住宅の1,200万円より大きい1,300万円に拡充される
登録免許税の税率軽減	所有権保存登記・移転登記の税率が一般住宅よりさらに軽減される
固定資産税の減税期間延長	新築住宅の軽減措置(税額が2分の1)の適用期間が、戸建ては3年→5年に延長される
投資型減税	住宅ローンを利用しない場合でも、標準的な性能強化費用相当額の10％(最大65万円)を所得税から控除できる
住宅取得資金の贈与税非課税措置	親などからの住宅資金贈与について、省エネ等の良質な住宅は非課税限度額が1,000万円に拡充される

住宅ローン控除は、住宅ローンを借り入れて長期優良住宅を取得した場合に、年末のローン残高の0.7％を最大13年間にわたり所得税(一部は翌年の住民税)から控除する制度です。一般住宅より借入限度額が大きいため、控除できる総額も多くなります。

投資型減税(認定住宅等新築等特別税額控除)は、住宅ローンを使わずに長期優良住宅を取得した方向けの制度です。標準的な性能強化費用相当額(1㎡あたり45,300円×床面積、上限650万円)の10％にあたる最大65万円を所得税から控除できます。ただし、住宅ローン控除との併用はできません。

住宅取得等資金の贈与税非課税措置は、父母や祖父母などの直系尊属から住宅取得のための資金援助を受けた場合に、一定額まで贈与税が非課税になる制度です。省エネ性能の高い良質な住宅であれば非課税限度額が1,000万円に拡充され、基礎控除110万円と併せて活用できます。(適用期限：令和8年12月31日)

住宅ローン控除(減税)について詳細を知りたい方は、下記のコラムも併せてご覧ください。
>>住宅ローン控除(減税)はいつまで？条件や税制改正の内容｜2026年以降の情報も解説

参考：国土交通省「認定長期優良住宅を取得したときに利用できる減税制度」
参考：国土交通省「認定住宅等新築等特別税額控除(投資型減税)について」、投資型減税 (認定住宅等新築等特別税額控除)
参考：国土交通省「住宅取得等資金に係る贈与税の非課税措置」

3.2. 住宅ローン金利の優遇

長期優良住宅は、住宅ローンの金利優遇を受けられる場合があります。代表的なものが、住宅金融支援機構の全期間固定金利型住宅ローン【フラット35】Sです。

【フラット35】Sは、省エネルギー性や耐震性などに優れた住宅を取得する場合に、一定期間の借入金利が引き下げられる制度です。長期優良住宅は、耐久性を有し長期にわたり良好な状態で使用するための措置を講じた住宅として、金利引き下げメニューの対象になります。当初一定期間の金利が引き下げられることで、総返済額の負担軽減につながります。

金利の引き下げ幅や期間は住宅の性能や時期によって異なるため、最新条件は公式サイトで確認しましょう。

参考：【フラット３５】Ｓ

3.3. 地震保険料の割引

地震保険には、住宅の耐震性能に応じて保険料が割引される耐震等級割引や免震建築物割引があり、長期優良住宅では、耐震性能を証明できる場合に地震保険料の割引を受けられることがあります。耐震等級2なら30％、耐震等級3または免震建築物なら50％の割引が目安ですが、実際の適用可否は保険会社への提出書類や契約内容によって異なります。

長期優良住宅は認定にあたって一定の耐震性能を確保しているため、これらの割引条件を満たすことが多く、保険料の負担軽減につながります。

ただし、割引の適用には耐震等級などを証明する書類が必要です。どの割引が適用されるかは住宅の仕様や契約内容によって異なるため、加入時に保険会社へ確認すると良いでしょう。

参考：一般社団法人 住宅性能評価・表示協会「長期優良住宅認定制度の概要について」

※掲載している優遇制度の内容は、2026年6月時点の情報に基づいています。制度内容や適用条件は変更される場合があるため、最新情報は各制度の公式サイトをご確認ください。

4. 長期優良住宅の補助金申請方法

補助金の申請方法は制度ごとに異なります。

みらいエコ住宅2026事業の特徴は、購入者本人が直接申請するのではなく、登録された住宅事業者(販売事業者)が申請手続きをおこなう点です。購入者は、必要書類の提出などで事業者に協力する形になります。おおまかな流れは次のとおりです。

4.1. 事業者が「みらいエコ住宅事業者」に登録する

販売事業者が事務局のWebシステム「住宅省エネポータル」でアカウントを取得し、事業者登録をおこないます。

4.2. 基礎工事に着手する

みらいエコ住宅2026事業では、2025年11月28日以降に基礎工事へ着手した住宅が対象です。購入を検討している建売住宅について、販売事業者に対象となる着工日を確認しましょう。

4.3. 不動産売買契約を締結する

購入者と販売事業者が売買契約を結びます。

4.4. 共同事業実施規約を締結する

補助金の受取方法などについて、購入者と事業者で取り決めをおこないます。

4.5. 交付申請(必要に応じて予約)をおこなう

事業者がポータルを通じて、不動産売買契約書や住宅性能を証明する書類、購入者の住民票などを提出して申請します。

4.6. 交付決定・一定以上の出来高の工事完了・補助金の交付

事務局の審査を経て交付決定後、一定以上の出来高の工事完了が確認されると、補助金額が確定し、販売事業者に交付されます。住宅の引渡し・購入者の入居後は、販売事業者と購入者が完了報告をおこないます。申請手続きの大部分は事業者が担うため、補助金の利用を考えている場合は、制度に対応した事業者を選ぶことが大切です。

参考：みらいエコ住宅2026事業「申請手続きの詳細【新築分譲住宅の購入】」

5. 長期優良住宅の補助金申請で注意したいポイント

補助金を確実に受け取るには、申請のタイミングや事業者選び、制度の併用ルールなどの注意が必要です。せっかく条件を満たしていても、手続きのつまずきで受け取れなくなるケースもあります。ここでは、特に押さえておきたい3つのポイントを解説します。

5.1. 実績のある住宅事業者を選び着工前に申請する

新築時の補助金申請や長期優良住宅の認定取得には、専門的な知識と書類作成が欠かせません。そのため、補助金や認定制度の取り扱い実績が豊富な住宅事業者を選ぶことで、スムーズに申請ができます。

特に重要なのが、申請のタイミングです。長期優良住宅の認定は工事着手前に申請を完了しておく必要があり、補助金の対象となる工事着手の時期にも要件が定められています。あとから「認定を取りたい」「補助金を使いたい」と思っても、すでに着工してしまっていると対象外になってしまうことがあります。

こうした事態を避けるには、建築計画の初期段階から補助金や認定の利用を前提にスケジュールを組み立て、事業者と密に連携を図ることが大切です。建売住宅であれば、すでに認定を取得済みの物件を選ぶことで手間やリスクを抑えられます。

5.2. スケジュール管理を徹底する

国の補助金には、それぞれの年度に予算上限が設けられています。みらいエコ住宅2026事業も、申請期間内であっても予算がなくなった時点で受付が打ち切られる仕組みです。実際、人気の補助金は申請が集中し、期限を待たずに早期終了することも珍しくありません。

まだ期限まで余裕があるからと手続きを後回しにしていると、予算枠がなくなって補助金を受け取れなくなる可能性があります。利用したい制度が決まったら、最新の予算執行状況をこまめに確認し、早めに手続きを進めることが重要です。スケジュールを徹底的に管理し、余裕を持って動きましょう。

5.3. 国と自治体の補助金・減税制度が併用可能か確認する

補助金や優遇制度には、それぞれ併用に関するルールがあります。一般的に、次のような傾向があります。

• 国の補助金同士の併用は不可になっていることが多い(同じ住宅に対して複数の国の補助制度から重複して補助を受けられない)
• 国の補助金と自治体の補助金は併用可能な場合がある(ただし、自治体の制度に国費が充当されているものは併用不可)
• 補助金と税制優遇制度(住宅ローン控除など)は併用可能

例えば、みらいエコ住宅2026事業では、同じ住宅に対して国の他の補助制度を重複して利用できませんが、住宅ローン控除や固定資産税の軽減などの税制優遇とは併用できます。一方、地方公共団体の補助制度については、国費が充当されているものを除き併用が可能です。

ただし、補助金を受け取った場合、住宅ローン控除の対象となる取得対価から補助金額が差し引かれるなど、計算上の調整が必要になることもあります。制度の組み合わせによってルールが細かく異なるため、利用前に各制度の公式情報や事業者・税務署に確認しておくと安心です。

6. 長期優良住宅の補助金に関するよくある質問

最後に、長期優良住宅の補助金についてよく寄せられる質問にお答えします。「認定を受ければ必ずもらえるの？」「建売住宅でも使える？」などの疑問を解消しておきましょう。

6.1. 長期優良住宅なら必ず補助金がもらえる？

いいえ、長期優良住宅の認定を受けていても、自動的に補助金が支給されるわけではありません。

補助金は制度ごとに申請期間や予算枠、対象条件が定められており、それらの要件を満たしたうえで申請してはじめて受け取れるものです。例えばみらいエコ住宅2026事業の場合、長期優良住宅であっても「子育て世帯または若者夫婦世帯であること」「床面積が一定範囲内であること」など、複数の条件を満たす必要があります。

また、前述のとおり予算上限に達すると受付が終了してしまうため、要件を満たしていても申請のタイミングが遅れると補助金を受け取れない場合があります。「認定＝補助金がもらえる」ではない点に注意しましょう。

6.2. 建売住宅で長期優良住宅の補助金は使える？

長期優良住宅として認定された建売住宅であれば、対象となる補助金制度を利用できる場合があります。しかし、制度ごとに対象住宅や申請要件が異なるため、購入予定の物件が対象になるかどうかを事前に確認しておくことが大切です。

すでに長期優良住宅の認定を受けている建売住宅は、注文住宅のように認定取得のための設計変更や追加検討の手間を抑えられるのが利点です。受け取った補助金を、家具・家電の購入や引っ越し代など、新生活にかかる費用にあてられるのも魅力でしょう。

さらに、住宅ローン控除や固定資産税の軽減といった暮らし始めてからの税負担を抑えられる点や、耐震性・断熱性に優れた快適で省エネな暮らしができる点も、長期優良住宅ならではのメリットです。

6.3. 補助金の申請は誰がおこなう？

補助金の申請者は、制度によって異なります。

例えば、みらいエコ住宅2026事業では、購入者本人ではなく、登録された住宅事業者(販売事業者や建築事業者)が申請手続きをおこない、交付された補助金を購入者に還元する仕組みです。一方、自治体の補助金などでは、申請者が住宅の所有者本人になっているケースもあります。

このように、誰が・いつ・どのように申請するかは制度ごとに違うため、利用したい補助金制度が決まったら、申請方法と申請者を事前に確認しておくと安心です。手続きの多くを事業者が担う制度では、対応実績のある事業者に相談するとスムーズに進められます。

7. 長期優良住宅対応の建売住宅ならリーブルガーデンがおすすめ

長期優良住宅は、補助金だけでなく、住宅ローン控除や固定資産税の軽減といった税制優遇、【フラット35】Sの金利優遇、地震保険料の割引など、取得時から住み始めたあとまで長く続くメリットがたくさんあります。一方で、認定取得や補助金申請には専門知識と着工前からの計画が必要なため、対応実績のある事業者選びが大切です。

一建設の分譲住宅ブランド「リーブルガーデン」では、長期優良住宅に認定された分譲戸建住宅を販売しています(※1)。すでに認定を取得した建売住宅なら、認定のための設計変更や追加手続きの手間を抑えながら、補助金や税制優遇のメリットを受けられます。耐震性・省エネ性に優れた快適な住まいで、満足のいく新生活をスタートできるでしょう。

長期優良住宅の建売住宅をお探しの方は、ぜひリーブルガーデンの物件をチェックしてみてください。

>>リーブルガーデン｜一建設の新築一戸建て(分譲住宅・建売)
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※1 2024年4月1日以降の確認申請分より長期優良住宅認定制度に対応した分譲戸建住宅を販売。一部、3階建ての物件、土砂災害警戒区域に指定されているエリアなど認定基準をクリアしていない物件がございます。また、一部、取得に対応できない住宅もございます。（住戸面積で認定基準を満たしていない場合や計画道路がある物件など）

※記事の内容は2026年6月現在の情報に基づいています。制度や法律は今後変更・廃止される可能性がありますので、最新の情報をご確認ください。