近年、日本政府は住宅の省エネ化を強く推進しています。一次エネルギー消費量等級は、そんな省エネ住宅の基準の一つです。

この記事では、2025(令和7)年に新設された一次エネルギー消費量等級7・8の特徴を解説。さらに、省エネ性の高い住宅を取得するメリットや家庭内の一次エネルギー消費量を抑える方法などを紹介します。

住宅の新築やリフォームを検討しており、「毎月の光熱費を抑えたい」「夏も冬も快適に過ごしたい」などの希望がある方はぜひ参考にしてください。

1. 一次エネルギー消費量等級とは

一次エネルギー消費量等級とは、住宅性能表示制度の評価項目の一つです。2013(平成25)年に確立された基準で、住宅が一年あたりに消費するエネルギー量を数値化します。

1.1. 一次エネルギー消費量等級の基本情報

一次エネルギー消費量等級では、「BEI(Building Energy Index)」の数値が評価基準となります。BEIとは、設計段階で予想される住宅のエネルギー消費量「設計一次エネルギー消費量」を、標準的な住宅のエネルギー消費量「基準一次エネルギー消費量」で割ることで算出される数値です。

一次エネルギー消費量等級は、このBEIの数値によって等級4〜8に分類され、等級の数字が大きいほど省エネ性能が高いことを表します。

国土交通省が公表している「住宅性能表示制度の見直しについて」の資料によると、2023(令和5)年度時点では、戸建て住宅の約86％(前年度は約49％)が一次エネルギー消費量等級6を取得しています。

一次エネルギー消費量等級6は ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)水準とされる省エネ性能です。

このように、現在も省エネ性の高い住宅の普及は進んでいますが、日本政府は2025(令和7)年に地球温暖化対策計画を改定。2021(令和3)年の策定当時は、新築住宅の省エネ性能の目標を「省エネ基準の適合及びZEH水準」としていたのに対し、改定後は2050年カーボンニュートラルの実現に向けて、ZEH水準をさらに上回る省エネ住宅の普及を促進する旨を決定しました。

つまり、国としては今後、一次エネルギー消費量等級6以上の省エネ性能を備えた住宅の普及を促進する方針です。

1.2. 一次エネルギー消費量等級7・8の新設

等級	各等級の性能の程度	評価基準
等級8(新たに設定)	一次エネルギー消費量の極めて著しい削減のための対策が取られている	BEI≦0.65 (再エネを除く)
等級7(新たに設定)	一次エネルギー消費量のより著しい削減のための対策が取られている	BEI≦0.70 (再エネを除く)
等級6	一次エネルギー消費量の著しい削減のための対策(基準省令に定める建築物エネルギー消費性能誘導基準(※1)に相当する程度)が取られている	BEI≦0.80 (再エネを除く)
等級5	一次エネルギー消費量のより大きな削減のための対策が取られている	BEI≦0.90 (再エネを含む)
等級4	一次エネルギー消費量の大きな削減のための対策(基準省令に定める建築物エネルギー消費性能基準((※2)に相当する程度)が取られている	BEI≦1.00 (再エネを含む)

一次エネルギー消費量等級は、以前までは一次エネルギー消費量等級6が最高等級でした。

しかし、2025(令和7)年の地球温暖化対策計画の改定に伴い、一次エネルギー消費量等級の等級7(BEI≦0.7)および等級8(BEI≦0.65)が新設。現時点では、等級8が最高等級となっています。

どちらも等級６(ZEH水準)と同様、太陽光発電設備等によるエネルギーの削減量は評価に含めません。ただし、住宅の省エネ性をより具体的な数字で可視化できるよう、削減率の併記自体は可能です。同様に、床面積当たりの一次エネルギー消費量(ＭＪ／(㎡･年)も併記が可能となっています。

1.3. 一次エネルギー消費量等級の調べ方・計算方法

1. 一次エネルギー消費量等級とは で触れたように、一次エネルギー消費量等級は設計一次エネルギー消費量を基準一次エネルギー消費量で割ることで算出される「BEI(Building Energy Index)」を基準に分類されます。

住宅を含む建築物の一次エネルギー消費量の計算式は以下のとおりです。

一次エネルギー消費量基準 （住宅・建築物ともに適用） ※一次エネルギー消費量が基準値以下となること。

「一次エネルギー消費量」 ＝ 空調エネルギー消費量 ＋ 換気エネルギー消費量 ＋ 照明エネルギー消費量 ＋ 給湯エネルギー消費量 ＋ 昇降機エネルギー消費量 (非住宅用途のみ) ＋ その他エネルギー消費量 (OA機器等) － 太陽光発電設備等による創エネ量 (自家消費分に限る)

Webサイトで公開されている計算プログラムを使用すれば、必要事項や条件の選択・入力をするだけで、住宅のエネルギー消費性能を知ることができます。

2. もう一つの省エネ基準「断熱等性能等級」

「断熱等性能等級」も、一次エネルギー消費量等級と同様、住宅の省エネ性に関わる指標の一つです。断熱性とは、室内外の熱移動を抑える性能を表します。

断熱等性能等級は、以下のように1〜7に分類され、等級の数字が大きいほど断熱性能が高いことを表します。

等級	表示	性能の目安
等級7	熱損失等のより著しい削減のための対策が講じられている	暖房が無くても快適に過ごせるレベル
等級6	熱損失等の著しい削減のための対策が講じられている	少ない冷暖房で快適な住環境が保てる
等級5	熱損失等のより大きな削減のための対策が講じられている	断熱材や窓ガラスなどで、断熱等性能等級4以上に高いレベルの断熱性がある
等級4	熱損失等の大きな削減のための対策(建築物エネルギー消費性能基準等を 定める省令に定める建築物エネルギー消費性能基準に相当する程度)が講じられている	壁や天井だけでなく、開口部(窓や玄関ドア)などでも断熱性の対策がされている
等級3	熱損失等の一定程度の削減のための対策が講じられている	一定レベルの断熱・省エネ性能を確保
等級2	熱損失の小さな削減のための対策が講じられている	40年前の基準なので断熱・省エネのレベルは低い
等級1	その他	等級2に満たないレベル(無断熱)。省エネへの対応はない

断熱等性能等級は、以前まで等級4が最高でしたが、2022(令和4)年に等級5〜7が新設されました。

等級5は、2022(令和4)年4月にすでに普及していたZEH水準の基準を、そのまま国の正式な等級として採用したものです。さらに同年10月には、それをさらに上回る基準として、等級6・等級7が新設されました。

等級6では、7.3 HEAT20でも後述しますが、ZEH基準よりもさらに厳しいレベルの断熱性が求められます。

断熱等性能等級については下記で詳しく解説しているので、併せて参考にしてください。

>>断熱等性能等級とは？新設された等級の違いやその他基準、等級が高い住宅を建てるポイントを解説

3. 省エネ性能表示制度の今後の検討方向

政府は、2030年以降に建築される新築住宅において、ZEH水準の省エネ性能(一次エネルギー消費量等級6、断熱等性能等級5)を義務付ける予定です。

それにともない、2030年以降は、住宅の省エネ性能に関わる一次エネルギー消費量等級および断熱等性能等級の基準の整理が検討されています。

具体的には、上記画像のとおりそれぞれ現在のZEH基準(断熱等性能等級は等級5、一次エネルギー消費量等級は等級6)が最低基準となる可能性があります。また、消費者が混乱しないよう、名称を新しくするなど新旧の等級の対応関係をわかりやすくする工夫も検討中です。

4. 省エネ性能が高い住宅のメリット

一次エネルギー消費量等級や断熱等性能等級が高く、省エネ性能に優れた住宅には以下のメリットがあります。

• 環境に優しい
• 高気密・高断熱で光熱費を抑えられる
• 快適で健康的に過ごせる
• 住宅の資産価値が高い
• 住宅が劣化しにくい
• 補助制度や住宅ローン控除を活用できる

4.1. 環境に優しい

省エネ性能が高い住宅は、以下の3つの点から環境への負担を減らすことにつながります。

• 温室効果ガスの排出を削減できる
• 汚染物質の放出を削減できる
• 天然資源の使用を節約できる

省エネ性能が高いということは、少ないエネルギーで快適な住環境を維持できます。エネルギーの使用やそれにともなう環境への悪影響を減らすことができ、日本の環境問題解決に大きく貢献します。

4.2. 高気密・高断熱で光熱費を抑えられる

気密性・断熱性が高い高気密高断熱の住宅は、壁や窓から入り込む熱エネルギーの量を抑えることができ、冷暖房の効率が良くなります。過ごしやすい環境をキープできたり、場合によっては冷暖房を使用しなくても快適に過ごせたりするので、冷暖房にかかる光熱費の削減につながります。

エネルギー効率の高い家電や設備を導入したり、再生可能エネルギーによる自家発電・自家消費をおこなったりすれば、さらに光熱費を抑えられるでしょう。
下記では高気密高断熱住宅のポイントを解説しているので、家づくりの参考にしてください。

>>高気密高断熱住宅とは？メリット・デメリットや住宅を建てるときのポイントを紹介

4.3. 快適で健康的に過ごせる

省エネ住宅は前述のとおり気密性・断熱性の高さによって外気の影響を受けにくく、室内の温度差を最小限に抑えられることもメリットの一つです。このため、温度差が原因で発生するヒートショックや結露によるカビなどのトラブルを防ぐことができます。

ヒートショックもカビも、健康に害を及ぼす深刻な問題です。特にヒートショック対策はご高齢の家族がいるご家庭に欠かせないため、より省エネ住宅の重要性が高まります。

4.4. 住宅の資産価値が高い

省エネ性の高さは、住宅の資産価値にも影響します。

省エネ性能の高い住宅は快適性が高く、光熱費が抑えられます。また、創エネ設備があれば災害時の備えにもなるでしょう。

上記のように、省エネ性の高い住宅は入居者にとってさまざまなメリットがあることから、市場での価値も高まる傾向があります。

4.5. 住宅が劣化しにくい

前述した室内の温度差による結露の発生は、柱や土台が腐食するリスクを高める側面もあります。柱や土台の腐食は住宅の耐久性に影響するため腐食が進むことでリフォームを強いられ、最悪の場合は住めなくなり家自体を手放すことになりかねません。

その点、温度差が少ない省エネ住宅は結露が発生しにくく柱や土台が腐食するリスクも抑えられるため、住宅が劣化しにくく長寿命化につながります。

4.6. 補助制度や住宅ローン控除を活用できる

省エネ住宅は環境への負担を減らせることから、国はさまざまな補助金・助成金制度・減税制度を用意しています。

• ZEH補助金
• みらいエコ住宅2026事業
• 住宅ローン減税

4.6.1. ZEH補助金

ZEHの新築または建売購入の際に利用できる補助金制度です。

ZEH水準を満たし、なおかつSII(Sustainable open Innovation Initiative:一般社団法人環境共創イニシアチブ)に登録されたZEHビルダー/プランナーが建築や設計、販売に関与する住宅を対象に、補助金が支払われます。

例えば新築住宅を購入する個人の場合、ZEHであれば55万円/戸、それをさらに上回るZEH＋の基準を満たせば90万円/戸が補助されます。

ZEH補助金に関しては、以下の記事でも詳しく解説していますので併せてご覧ください。

>>【2025年】ZEH補助金とは？条件や併用可能な減税や控除、申請時の注意点を解説

4.6.2. みらいエコ住宅2026事業

日本政府は2025(令和7)年11月28日、住宅の省エネ化支援を強化するための予算案を閣議決定しました。国土交通省・経済産業省・環境省が連携し、省エネ住宅の新築や既存住宅の省エネ化を支援します。

具体的には、以下に該当する世帯や新築住宅に補助金が支給されます。

＜新築住宅＞

対象世帯	対象住宅	補助額
すべての世帯	GX志向型住宅	110万円/戸(寒冷地の場合125万円/戸)
子育て世帯・若者夫婦世帯※1	長期優良住宅	最大95万円(寒冷地の場合100万円/戸)※2
	ZEH水準住宅	最大55万円/戸(寒冷地の場合60万円/戸)※2

GX志向型住宅とは、ZEH水準を大きく上回る省エネ性能を有する住宅のことです。一方、7.5 長期優良住宅とは、耐久性や省エネ性、メンテナンス性など長期にわたり良好な状態で居住できる措置が講じられた住宅を指します。

また、みらいエコ住宅2026事業では、既存住宅の省エネ改修工事・リフォームに関しても補助金が支給されます。

＜既存住宅の省エネ改修・リフォーム工事＞

	工事内容	補助対象	補助額
①省エネ改修	１)高断熱窓の設置	一定の要件定義を満たした高性能の断熱窓	リフォーム工事内容に応じて定める額 上限100万円/戸
	２)高効率給湯器の設置	ヒートポンプ給湯器、ハイブリッド給湯機、家庭用燃料電池など高効率給湯器の設置	定額(下記は主な補助額) ヒートポンプ給湯器：10万円/台 ハイブリッド給湯機：12万円/台 家庭用燃料電池：17万円/台
		賃貸集合住宅で従来型の給湯器からエコジョーズ/エコフィールへの取り替え	追焚機能無し：5万円/台または8万円/台 追焚機能有り：7万円/台または10万円/台 ※ドレン工事内容によって補助額を決定
	３)開口部・躯体等の省エネ改修工事	開口部・外壁、天井または床の断熱改修、エコ住宅設備の設置の組み合わせ	対象住宅の基準と改修工事の内容によって変動 上限100万円/戸
②その他のリフォーム工事 (① ３の工事をおこなった場合に限る)		住宅の子育て対応改修、バリアフリー改修、空気清浄機能・換気機能付きエアコン設置工事等

上記はいずれも2025年12月時点での情報となります。
制度内容や公募の詳細に関しては順次発表予定ですので、最新情報は以下の公式サイトをご確認ください。

参照：国土交通省「報道発表資料：住宅の省エネ化への支援強化に関する予算案を閣議決定！ 国土交通省・経済産業省・環境省が連携して取り組みます！」

4.6.3. 住宅ローン減税

一定の省エネ性能を満たす住宅は、住宅ローン控除の対象となります。

住宅ローン控除とは、マイホームの取得で住宅ローンを利用している場合、一定の要件を満たすことで税負担が軽減される制度です。具体的には、年末のローン残高の0.7%が最大13年間、所得税から控除されます。

住宅ローン控除の詳細は下記記事で詳しく解説していますので、併せてご覧ください。

>>住宅ローン控除(減税)はいつまで？条件や税制改正の内容｜2026年以降の情報も解説

5. 省エネ性能が高い住宅のデメリット

省エネ性能が高い住宅にはメリットだけではなく、以下のようなデメリットもあるため注意が必要です。

• 業者選びが難しい
• 初期費用が高くなる

5.1. 業者選びが難しい

省エネ住宅を建てるためには、それに特化した高い技術・知識が必要です。すべての業者が省エネ住宅を建てられる技術と知識を備えているわけではないため、省エネ住宅を建てたい場合はニーズに合った業者を探して選び、建築を依頼しなければなりません。

5.2. 初期費用が高くなる

省エネ住宅を建てるには、それに特化した材料や設備が必要です。

例えば、高い気密性や断熱性を実現するためには、優れた断熱材の使用や、高性能な省エネ機器の導入、高い技術を持った職人による施工などが求められます。

そのため省エネ住宅は、長期的に見れば光熱費の削減などによる経済的メリットが得られるものの、初期費用は一般的な住宅よりも高くなる傾向があります。後悔しないためにも、予算や将来的な光熱費・メンテナンス費用を踏まえ、総合的に判断しましょう。

また、費用負担を軽減するために、上記で紹介した補助金制度をはじめ、利用可能な制度がないか施工会社や自治体に問い合わせてみることも重要です。

6. 一次エネルギー消費量を抑える方法

本章では一次エネルギー消費量を抑える方法をご紹介します。

ご家庭で可能な範囲で実施してみてください。

6.1. 断熱性能を高める

新しく家を建てたり、今の家をリフォームしたりする際に断熱性能を高めることで一次エネルギー消費量を抑えられます。

例えば窓ガラスならば、何枚ものガラスが重なった複層ガラスなどにすることで窓から熱が逃げにくくなり、暖房効率が高くなります。

また、床に硬質系ウレタンなどの高性能な断熱材を使用することで熱の出入りが減り、冷暖房の使用頻度が下がり、一次エネルギー消費量を抑制。光熱費の削減や環境への負担軽減につながります。

下記では断熱性のチェックポイントを解説しているので、併せて家づくりの参考にしてください。

>>建売住宅は寒い？原因・寒さ対策や購入前の断熱性のチェックポイントをご紹介

6.2. エネルギー効率の高い設備を導入する

一次エネルギーの消費量を抑えるには、以下のようにエネルギー効率の高い設備を導入することも重要です。

• LEDの照明
• 省エネルギータイプのエアコン
• エコキュートやエコジョーズなど高性能な給湯器

どれも毎日使うものですが、特に照明は年間を通じて一次エネルギー消費量が多い設備の一つです。LEDは白熱電球や蛍光灯よりもエネルギー効率が良く、交換することで20％以上も一次エネルギー消費量を削減できるといわれています。

6.3. 再生可能エネルギーを導入する

再生可能エネルギーとは太陽光や風力などの自然エネルギーのことです。これらのエネルギーは限りなく使用できるので、有限な資源の石油や石炭、天然ガスなどよりも環境への負担を減らすことができます。

再生可能エネルギーの活用方法としては、近年、太陽光発電パネルの導入が注目されています。設備さえ用意すれば余った電気を電力会社に買い取ってもらう「売電」も可能なので、ぜひ検討してみてください。

7. 省エネ住宅の種類

省エネ住宅は、設けられている基準によっていくつかの種類に分類されます。

本章ではそんな省エネ住宅の種類をご紹介します。

7.1. ZEH住宅

ZEH住宅とは、「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略称で、消費エネルギーよりも創り出すエネルギーが同等以上の省エネ住宅を指します。

一次エネルギー消費量等級6、断熱等性能等級5が基準となっており、2030年度以降の新築住宅はこのZEH基準を満たすことが義務づけられる予定です。

ZEH住宅について詳しくは下記に記載しているので、あわせて家づくりの参考にしてください。

>>ZEH(ゼッチ)住宅とは?義務化?種類やメリット・デメリット、補助金制度をわかりやすく紹介

7.2. LCCM住宅

LCCM住宅とは、「ライフ・サイクル・カーボン・マイナス住宅」の略称で、建築から居住、修繕、解体まで含めたトータルサイクルでCO₂(二酸化炭素)の収支をマイナスにする省エネ住宅を指します。

断熱等性能等級、一次エネルギー消費量等級の基準はありませんが、「LCCM適合判定ルート」「CASBEE認証ルート」の2つの方法で認定基準を満たさなければ、LCCM住宅とは認められません。

7.3. HEAT20

HEAT20とは、一般社団法人「20年先を見据えた日本の高断熱住宅研究会」が定める基準をクリアした省エネ住宅を指します。

室内の温度環境を重視しており、日本全国を7つの地域に区分したうえで、冬の時期に室内での体感温度が10度〜15度以上をキープするために必要な断熱性能を基準として設けています。

G1・G2・G3の三段階のグレードがあり、それぞれの基準は以下のとおりです。

G1	冬の時期の最低室温が1.2地域でおおむね13度を下回らない、かつ3〜8地域でおおむね10度を下回らない
G2	冬の時期の最低室温が1.2地域でおおむね15度を下回らない、かつ3〜8地域でおおむね13度を下回らない
G3	冬の時期の最低室温が1.2.7地域でおおむね16度を下回らない、かつ3～6地域でおおむね15度を下回らない

断熱等性能等級6ではG2、断熱等性能等級7ではG3のレベルの断熱性が求められます。

7.4. 低炭素住宅

低炭素住宅とは、二酸化炭素の排出量を抑える対策が施された省エネ住宅を指します。

断熱等性能等級、一次エネルギー消費量等級の基準はありませんが、一次エネルギー消費量は以下の条件を満たす必要があります。

• 国の省エネ基準と比較して消費量を20％以上削減
• 再生可能エネルギー利用設備を設けたうえで消費量を50％以上削減(一戸建ての住宅の場合)
• その他、低炭素化を目的とした対策が施されていること

7.5. 長期優良住宅

長期優良住宅とは、文字通り長期にわたって良好な状態で使用できる住宅を指し、省エネ性能に加えて耐久性や耐震性の基準も設けられています。

断熱等性能等級は5、一次エネルギー消費量等級は6が基準となっています。省エネ性能だけではなく、耐久性や耐震性にもこだわりたい方におすすめの住宅です。

長期優良住宅の認定基準やメリット、申請方法などに関しては以下の記事で詳しく説明していますので、併せてご覧ください。

>>長期優良住宅のメリットとは？後悔ポイントや認定基準・注意点・申請手順もご紹介！

7.6. スマートハウス

スマートハウスとは、創エネ設備である太陽光発電や、つくった電気をためる蓄電池、ためた電気を家庭内の家電類に適切に配分する「HEMS(Home Energy Management System：ホーム・エネルギー・マネジメント・システム)」を有した住宅のことです。

情報技術(IT)を用いて、自家発電した電力を賢く管理・活用することで、家庭内のエネルギー消費量を最適化します。

8. 一建設は一次エネルギー消費量等級6を標準化

一次エネルギー消費量を抑えることは、環境への負担軽減だけでなく、光熱費の節約や快適な住環境の維持、住宅の資産価値向上など、住人にとっても多くのメリットがあります。これから新しく家を建てる場合、あるいは購入する場合は、ご家族の快適な生活のため、そして地球の未来のために意識してみてください。

住宅の省エネ性に関わる具体的な評価項目としては、一次エネルギー消費量等級(等級4〜8)と、断熱等性能等級(等級1〜7)があります。

一建設が贈る一戸建て分譲住宅の総合ブランド「リーブルガーデン」は、ZEH水準である一次エネルギー消費量等級6・断熱等性能等級5を標準化。お客さまとご家族に安心して住んでいただける住まいの提供を心がけております。

年中快適に過ごせて、環境にも家計にも優しい住宅をお探しの場合はぜひご利用ください。

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