住宅価格の推移は？新築一戸建て価格の最新データと今後の見通しを解説
目次
一建設の分譲戸建住宅
一建設の分譲戸建住宅は年間約8,000棟以上を供給、国内トップクラスの販売戸数を誇ります。また住宅性能表示制度4分野6項目の最高等級取得を標準化。
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地域から新築一戸建てを探す
住宅価格はここ数年、上昇傾向が続いています。「この先も上がり続けるのか」「価格が下がるまで待ったほうが良いのか」と、購入のタイミングに迷っている方もいるでしょう。
住宅価格の動きは、建築資材や人件費、地価の上昇、省エネ基準への対応など、さまざまな要因に左右されます。また、全国一律に同じ動きをしているわけではなく、エリアによって価格水準や上昇幅には差があるのも注意したい点です。
この記事では、国土交通省や住宅金融支援機構などの最新データをもとに、新築一戸建て価格の推移と上昇している背景を解説します。エリア別の価格動向や今後の見通し、価格上昇局面で分譲住宅を選ぶ際に確認したいポイントもご紹介しますので、マイホーム購入を検討している方は参考にしてください。
1. 新築一戸建て価格は上がっている？直近の傾向
新築一戸建てを検討している方にとって、「住宅価格はどのくらい上がっているのか」は気になるところでしょう。まずは、国土交通省の不動産価格指数と住宅金融支援機構のフラット35利用者調査から、近年の価格推移を確認します。
国土交通省の不動産価格指数は、2010(平成22)年の平均価格を100として、不動産価格の動きを指数化したものです。戸建て住宅の全国の指数は次のように推移しています。
| 年月 | 戸建住宅 不動産価格指数 (2010年平均=100・季節調整値) |
|---|---|
| 2019(令和元)年12月 | 102.1 |
| 2020(令和2)年12月 | 103.8 |
| 2023(令和5)年12月 | 117.3 |
| 2025(令和7)年12月(最新) | 121.9 |
出典：国土交通省「不動産価格指数 令和７年12月・第４四半期分」 、「建設産業・不動産業：不動産価格指数」
2019(令和元)年12月の102.1から2025(令和7)年12月には121.9まで上昇しており、戸建て住宅の価格水準が長期的に上昇していることがわかります。2025(令和7)年12月の戸建住宅指数は前月比でも1.2％上昇しました。
実際に住宅を取得した人の費用を見ても、上昇傾向が確認できます。住宅金融支援機構の「フラット35利用者調査」によると、建売住宅の全国平均購入価格は、2024(令和6)年度の3,826.1万円から2025(令和7)年度には4,214.8万円となりました。
| 種別 (全国平均) |
2024 (令和6)年度 |
2025 (令和7)年度 |
増減率 |
|---|---|---|---|
| 建売住宅(購入価額) | 3,826.1万円 | 4,214.8万円 | +10.2％ |
| 土地付注文住宅(建設費) | 3,512.0万円 | 3,737.6万円 | +6.4％ |
| 注文住宅(建設費のみ) | 3,932.1万円 | 4,259.8万円 | +8.3％ |
| マンション(購入価額) | 5,592.2万円 | 5,881.5万円 | +5.2％ |
※フラット35利用者調査は融資利用者の実績を集計したものです。
年度によって利用者の地域構成や物件条件が異なるため、増減率は住宅価格そのものの上昇率とは一致しません。
なかでも建売住宅は1年間で388.7万円、約10.2％上昇しています。こうした価格上昇の背景には、建築資材や人件費、地価など複数の要因があります。
2. 価格が上昇している5つの背景
新築一戸建ての価格上昇には、一つではなく複数の要因が関係しています。特に影響が大きいのが、建築資材や人件費、土地の価格といった住宅を供給するためのコストです。
さらに、省エネ基準への対応や新設住宅着工戸数の減少など、住宅市場を取り巻く環境も変化しています。ここでは、住宅価格が上昇している主な5つの背景を見ていきましょう。
- 建築資材価格の高騰
- 人件費の上昇
- 地価の上昇
- 省エネ基準の適合義務
- 新設住宅着工戸数の減少による供給減
2.1. 建築資材価格の高騰
住宅価格を押し上げる要因の一つが、木材や鉄鋼、ガラスなどの建築資材価格の高騰です。
日本建設業連合会の資料によると、建設総合の資材物価指数は2021(令和3)年1月から2026(令和8)年3月までに38.9％上昇しています。また、住宅を含む建築部門の資材価格も、2021(令和3)年1月と2026(令和8)年5月の掲載価格を比較すると平均38％上昇しました。
背景には、世界的な原材料価格の上昇だけでなく、原油などのエネルギー価格や物流費の高騰、円安などがあります。輸入する資材や原材料の調達コストが高くなれば、住宅を建築するための費用にも反映されやすくなります。
分譲住宅を選ぶ際にも、こうした資材価格の上昇が販売価格に影響していることを念頭に置いておくと良いでしょう。
出典：一般社団法人 日本建設業連合会「建設工事を発注する民間事業者・施主の皆様に対するお願い［総括版］」
2.2. 人件費の上昇
建設現場で働く人材の不足や高齢化も、住宅価格に影響する要因です。
国土交通省の資料では、2024(令和6)年の建設業就業者のうち55歳以上が36.7％、29歳以下が11.7％となっており、若い担い手の確保や技能の継承が課題となっています。
また、建設業では労働環境や待遇の改善が進められています。9月1日から時間外労働を月45時間以内とする一律の運用は緩和されたものの、2024(令和6)年から適用されている時間外労働の上限規制や、技能労働者の処遇改善に向けた賃上げも進められています。
働く人の待遇改善は必要な取り組みである一方、施工に必要な人件費が増えれば、建築コストを通じて新築住宅の販売価格にも影響する可能性があります。
2.3. 地価の上昇
新築一戸建ての価格は、建物だけでなく土地の価格にも左右されます。
国土交通省の「令和8年地価公示」によると、全国の住宅地は5年連続で上昇しました。三大都市圏でも住宅地の上昇が続いており、東京圏と大阪圏では前年より上昇幅が拡大しています。
特に土地価格の高い都市部では、土地の仕入れ価格が分譲住宅の販売価格に与える影響も大きくなります。
ただし、地価の動きは地域によって異なります。そのため、住宅価格を見るときは全国平均だけで判断せず、購入を検討している地域の土地相場や物件価格も確認することが大切です。
出典：国土交通省「全国の地価動向は全用途平均で５年連続上昇～令和８年地価公示～」
2.4. 省エネ基準の適合義務
2025(令和7)年4月から、原則としてすべての新築住宅・非住宅に省エネ基準への適合が義務付けられました。新築住宅では一定以上の断熱性能や設備のエネルギー効率を確保する必要があるため、性能を満たすための建材や設備などが住宅価格に影響する場合があります。
一方、省エネ性能の高い住宅は、冷暖房に必要なエネルギーを抑えやすく、入居後の光熱費負担を軽減できるメリットがあります。
そのため、分譲住宅を比較するときは販売価格だけを見るのではなく、断熱性能や省エネ性能、それによって期待できる入居後のランニングコストまで含めて検討することがポイントです。
2.5. 新設住宅着工戸数の減少による供給減
新設住宅の供給が減っていることも、住宅価格を押し上げる一因になり得ます。
国土交通省の「令和7年度 住宅経済関連データ」では、新設住宅着工戸数の長期的な推移を確認できます。住宅着工戸数は過去のピーク時と比べて減少しており、近年も低い水準で推移しています。特に分譲住宅を含む新築住宅の供給が限られるなかで一定の需要が続けば、需給の面から価格が下がりにくくなる可能性があります。
とはいえ、住宅価格は供給戸数だけで決まるものではありません。地価や建築資材価格、人件費、住宅ローン金利、地域ごとの住宅需要なども影響します。そのため、新設住宅着工戸数の減少がそのまま住宅価格の上昇につながるとは限らない点には注意が必要です。
出典：国土交通省「令和7年度 住宅経済関連データ」
3. エリア別に見る新築一戸建て価格の動き
新築一戸建ての価格は全国で一律に動いているわけではなく、エリアによって価格水準やこの4年間の変化に大きな差があります。
ここでは、全国4つの不動産流通機構に登録・成約報告された情報を集計した「月例速報 Market Watch」をもとに、2022(令和4)年7月から2026(令和8)年7月までの新築戸建て住宅の成約価格を比較します。同資料は各月に成約報告された物件を集計したものであるため、住宅市場全体の平均販売価格ではなく、実際に成約した物件の価格動向を確認するためのデータとして見ていきましょう。
| 地域 | 2022(令和4)年7月 | 2023(令和5)年7月 | 2024(令和6)年7月 | 2025(令和7)年7月 | 2026(令和8)年7月 | 2022(令和4)→ 2026(令和8)年の増減率(※) |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 北海道 | 3,139万円 | 3,089万円 | 3,429万円 | 3,650万円 | 3,870万円 | +23.3％ |
| 宮城県 | 3,540万円 | 3,165万円 | 3,218万円 | 3,334万円 | 3,436万円 | -2.9％ |
| 埼玉県 | 3,631万円 | 3,517万円 | 3,521万円 | 3,659万円 | 3,860万円 | +6.3％ |
| 千葉県 | 3,455万円 | 3,793万円 | 3,656万円 | 3,854万円 | 4,160万円 | +20.4％ |
| 東京都 | 5,215万円 | 5,398万円 | 5,602万円 | 5,855万円 | 6,441万円 | +23.5％ |
| 神奈川県 | 4,181万円 | 4,109万円 | 4,053万円 | 4,669万円 | 4,918万円 | +17.6％ |
| 愛知県 | 3,493万円 | 3,329万円 | 3,338万円 | 3,675万円 | 3,506万円 | +0.4％ |
| 大阪府 | 3,645万円 | 3,511万円 | 3,564万円 | 3,967万円 | 3,664万円 | +0.5％ |
| 福岡県 | 2,987万円 | 2,778万円 | 3,273万円 | 3,388万円 | 3,381万円 | +13.2％ |
※各年7月に成約報告された物件の平均価格です。単月の集計であるため、成約件数の少ない地域では平均価格が振れやすい点にご留意ください。
5年分のデータを比較すると、特に大きく上昇したのは東京都の23.5％、北海道の23.3％、千葉県の20.4％です。東京都は2022(令和4)年7月の5,215万円から2026(令和8)年7月には6,441万円となり、1,226万円上昇しています。
地域によっては、価格の伸びが緩やかなケースもあります。愛知県は2022(令和4)年7月と2026(令和8)年7月の比較で0.4％、大阪府は0.5％の上昇にとどまりました。また、宮城県は2022(令和4)年7月の3,540万円から2026(令和8)年7月には3,436万円となり、2.9％下落しています。
このように、新築一戸建ての価格は全国一律に上昇しているわけではありません。建築資材費や人件費など全国共通の影響を受けながらも、地域ごとの地価や住宅需要、物件の供給状況などによって価格の動きには差があります。
そのため、住宅を選ぶ際は全国的な価格推移だけで判断せず、購入を検討しているエリアの価格動向を確認することが大切です。希望する地域が決まっている場合は、現在販売されている分譲住宅の価格を比較するなど、最新の相場も確認しておきましょう。
4. 今後の住宅価格はどうなる？
住宅価格が今後どのように推移するかを正確に予測することはできません。ただし、これまで価格を押し上げてきた建築コストに加え、省エネ基準や住宅ローン金利など、今後の価格や住宅需要に影響する要因はある程度整理できます。
ここでは、住宅価格の先行きを考えるうえで注目したい3つのポイントを見ていきましょう。
- 省エネ基準のさらなる引き上げ
- 住宅ローン金利の動向が価格・需要に与える影響
- 当面は下がりにくい要因が多いが、一時的な下落はありうる
4.1. 省エネ基準のさらなる引き上げ
今後の住宅価格に影響する要因の一つが、新築住宅に求められる省エネ性能のさらなる向上です。
2025(令和7)年4月から、新築住宅には省エネ基準への適合が義務付けられています。さらに国土交通省は、遅くとも2030(令和12)年までに省エネ基準をZEH水準の省エネ性能へ引き上げる予定としています。
今後、より高い断熱性能やエネルギー効率が求められることで、高性能な建材や住宅設備への対応が必要となり、建築コストを押し上げる要因になる可能性があります。
ただし、省エネ性能の向上には、冷暖房などに使用するエネルギーを抑えやすくなるメリットもあります。分譲住宅を選ぶ際は、販売価格だけでなく、省エネ性能や入居後の光熱費も併せて確認すると良いでしょう。
4.2. 住宅ローン金利の動向が価格・需要に与える影響
住宅価格の今後を考えるうえでは、住宅ローン金利の動向にも注意が必要です。
日本銀行は2024(令和6)年3月にマイナス金利政策を解除し、その後も金融政策の正常化を進めています。こうした動きを受け、住宅ローン金利にも上昇が見られます。直近では、2026(令和8)年9月適用分について、三菱UFJ銀行と三井住友銀行が変動型住宅ローンの金利を引き上げました。
住宅ローン金利が上昇すると、同じ金額を借りても返済負担は大きくなるでしょう。家計から無理なく返済できる借入額が小さくなれば、購入できる物件の価格帯を下げる人が増え、住宅需要が落ち着く可能性もあります。
その結果、住宅価格の上昇ペースを鈍らせる要因になることも考えられます。
ただし、住宅ローン金利は金融政策や市場環境によって変動することに注意しなくてはなりません。住宅を購入する際は、最新の金利を確認したうえで、無理のない返済計画を立てることが大切です。
出典：日本銀行「金融市場調節方針に関する公表文 2026年」
出典：三菱UFJ銀行「【住宅ローン】変動金利の基準金利見直しについて」
出典：三井住友銀行「住宅ローン 金利水準推移」
また、住宅ローン金利の仕組みや選び方については、以下のコラムも参考にしてください。
>>住宅ローンは固定金利と変動金利どっちがいい？特徴や選ぶ際のポイントを解説
4.3. 当面は下がりにくい要因が多いが、一時的な下落はありうる
これまで解説したように、建築資材費や人件費、地価は住宅価格を押し上げる要因となっており、今後は省エネ基準のさらなる引き上げも予定されています。住宅を供給するためのコストという面では、価格が下がりにくい状況が続く可能性があるでしょう。
ただし、住宅価格が今後も上昇し続けるとも言い切れません。住宅ローン金利の上昇などによって住宅需要が落ち着けば、価格の伸びが鈍化する可能性があります。地域の需給や景気の変化によっては、一時的に価格が下落することも考えられます。
実際、前章で紹介した新築一戸建ての成約価格でも、2022(令和4)年7月から2026(令和8)年7月にかけて大きく上昇した地域がある反面、下落した地域もありました。
そのため、「全国的に住宅価格は上がっている」からと焦って購入を決めるのではなく、希望するエリアの価格動向や住宅ローン金利、家計の状況を踏まえて判断することが大切です。
5. 価格上昇局面で住宅購入を検討する際のポイント
住宅価格が上昇していると、「価格が下がるまで待ったほうが良いのでは」と考える方もいるでしょう。しかし、今後の住宅価格や住宅ローン金利がどのように動くかを正確に予測することは困難です。値下がりを待つことだけにこだわらず、早めに情報収集と資金計画を進め、自分に合った購入時期を判断できるよう準備しておくことが大切です。
まず、希望するエリアの物件価格を確認し、頭金や諸費用を含めて必要な資金を把握しておきましょう。住宅ローンを利用する場合は、借りられる金額ではなく、毎月無理なく返済できる金額を基準に予算を考えることも重要です。価格や金利が変化した場合に返済額がどう変わるかまで確認しておけば、購入できる物件の価格帯を判断しやすくなります。
住宅価格が気になる場合は、建売住宅を選択肢に入れるのも一つの方法です。建売住宅は、同じ仕様の住宅をまとめて建築することで、資材の一括発注や設計・施工の標準化によるコストダウンを図りやすい特徴があります。
一建設でも、スケールメリットを活かした資材の大量発注や規格化・標準化によって、資材コストの削減に取り組んでいます。
注文住宅のように設計や設備を一から決めるのではなく、あらかじめ土地・建物・仕様が決まっている分譲住宅なら、購入時点で物件価格や間取り、設備などを確認したうえで比較できるのもメリットです。
下記コラムでは建売住宅を購入する際のポイントを詳しく解説しているので、ぜひご覧ください。
>>建売住宅のメリット・デメリットとは？向いている方や購入時に確認したい点も紹介
6. 住宅価格に関するよくある質問
住宅価格が上昇するなか、「今後は下がるのか」「いつ購入すれば良いのか」と迷う方も多いでしょう。ここでは、住宅価格や購入時期に関するよくある疑問に回答します。
6.1. 住宅価格は今後下がる可能性はある？
住宅価格が今後下がる可能性はありますが、全国的に大きく下落するかどうかは予測できません。
住宅ローン金利の上昇によって購入需要が弱まったり、景気の悪化によって物件の値下げがおこなわれたりすれば、一時的に価格が下がることは考えられます。
その反面、建築資材費や人件費、地価などは住宅価格を押し上げる要因です。さらに、今後は省エネ基準の引き上げも予定されているため、建築コストが下がりにくい状況が続く可能性があります。
そのため、「いずれ大きく値下がりする」と期待して待つのではなく、検討している地域の価格や住宅ローン金利の動きを確認しながら判断することが大切です。
6.2. 価格が上がる前に買うべき？買い時はいつ？
住宅の買い時は、価格の動きだけでは決められません。収入や貯蓄、家族構成、子どもの進学など、それぞれの資金計画やライフイベントによって適切なタイミングは異なります。
住宅価格がさらに上がる可能性を考えて早めに検討を始めることには、希望するエリアの相場を把握したり、住宅ローンの返済計画を立てたりする時間を確保できるメリットがあります。
ただし、「価格が上がる前に必ず買ったほうが良い」という意味ではありません。無理に購入を急がず、希望条件と予算の両方に合う物件を選べる状態を整えておくことが重要です。
家を買うタイミングについて詳しく知りたい方は、以下の記事も参考にしてください。
>>【2026年最新】家を買うタイミングはいつ？年齢・年収・金利・ライフステージから徹底解説
6.3. 中古住宅と新築住宅を比べるとどう違う？
中古住宅は、新築住宅と比べて購入価格を抑えられる物件が見つかることがあります。そのため、予算を重視する場合には選択肢の一つになるでしょう。
ただし、中古住宅では築年数や建物の状態によって、購入後に修繕や設備交換が必要になる場合があります。例えば、給排水管など外から確認しにくい部分の劣化や、耐震性能について確認が必要なケースもあります。
新築一戸建ては中古住宅より価格が高くなる場合がある一方で、新しい設備や現在の建築基準に沿った住宅を選べる点が特徴です。
そのため、購入時の価格だけで比較せず、入居後に必要となる修繕費や設備費なども含めて検討すると良いでしょう。
7. 価格と性能のバランスに優れた住まい選びならリーブルガーデン
住宅価格は、建築資材費や人件費、地価などの影響を受けて上昇しています。今後も省エネ基準の引き上げが予定されており、住宅価格が大きく下がるとは限りません。
そのため、分譲住宅を検討する際は価格だけで判断せず、住宅性能や入居後の暮らしやすさ、ランニングコストまで含めて比較することが大切です。価格が下がるのを待つだけではなく、希望するエリアの相場や住宅ローン金利を確認しながら、予算と条件に合う物件を探していきましょう。
一建設の「リーブルガーデン」は、新築一戸建てを展開する分譲・建売住宅ブランドです。
ZEH水準となる断熱等性能等級5・一次エネルギー消費量等級6を全棟で標準化しています。さらに、住宅性能評価では4分野6項目で最高等級の取得を標準化しており、購入価格だけでなく住宅性能にも目を向けて住まいを選べます。
住宅価格が上昇している今だからこそ、予算と性能のバランスを確認しながら、自分たちの暮らしに合う住まいを検討してみてはいかがでしょうか。
>>リーブルガーデン｜一建設の新築一戸建て（分譲住宅・建売）
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※記事の内容は2026年9月現在の情報に基づいています。制度や法律は今後変更・廃止される可能性がありますので、最新の情報をご確認ください。
