家を建てるにはいくら貯金が必要？貯金がないときの対応方法や注意点も紹介｜お役立ち情報｜注文住宅・家を建てる・新築一戸建てのハウスメーカーなら一建設株式会社

家を建てるには、いくら貯金が必要なのかを検討することで将来の資金計画が立てやすくなります。また住宅購入には頭金や諸費用など、まとまった現金も必要です。

この記事では、憧れのマイホームを実現するために必要な貯金額や、貯金が十分でない場合の対処法を解説します。具体的な必要金額の目安から、資金計画の立て方までわかりやすく説明しているので、ぜひ参考にしてください。

1. 家を建てるのにかかる費用

家を建てる場合は、建物自体の費用だけではなく土地代や手続きにかかる諸費用、維持費なども考慮しなくてはなりません。ここではそれぞれ詳しく解説します。

• 土地や建物の購入費
• 諸費用
• 維持費

1.1. 土地や建物の購入費

家を建てる際、最大の支出となるのが土地や建物の購入費です。費用には土地取得費、本体工事費、別途工事費、オプション工事費、設計費などが考えられます。

また、戸建てやマンションなどの建物の種類や広さ、立地の条件によって金額は大きく変動します。

物件価格の支払いは主に住宅ローンを利用しますが、契約時には物件価格の5〜10%程度を手付金として現金で支払うのが一般的です。

例えば、4,000万円の物件であれば、200万円〜400万円の手付金が必要となります。

1.2. 諸費用

家を建てる際には、物件価格以外にもさまざまな諸費用が発生します。新築住宅では諸費用が、物件価格の6〜9％程度になるといわれています。

主な内訳は以下のとおりです。

• 土地購入時：仲介手数料、登記費用、印紙税、固定資産税、都市計画税など
• 建物購入時：印紙税、登記費用、地盤補強費用(地盤の状況によって)
• 住宅ローン契約時：印紙税、融資手数料、保証料、登記費用、火災保険・地震保険

これら諸費用の総額は物件価格によって変わるため、住宅購入を計画する際は、余裕を持った資金計画を立てることが重要です。

例えば、物件価格4,000万円の新築一戸建てを購入する場合、諸費用は約240万円〜360万円が必要となります。

注文住宅の諸費用を詳しく知りたい方は、以下の記事をご覧ください。

>>注文住宅の諸費用の内訳や相場の目安はいくら？シミュレーションや節約方法も紹介

1.3. 維持費

住宅購入後の維持費は、物件を長期的に所有・居住するうえで重要な支出項目です。

一戸建てとマンションでは維持費の内容が異なります。

	想定される維持費
一戸建て	固定資産税、都市計画税、光熱費、保険料、建物や設備の修繕費、庭木の手入れ
マンション	固定資産税、都市計画税、光熱費、保険料、管理費や修繕積立金、駐車場や駐輪場代

また、上記に加え住宅ローンを利用している場合は、返済も資金計画に入れなくてはなりません。

これらの維持費は家計に大きな影響を与えます。

家を建てる費用を、より詳しく知りたい方はこちらの記事をご覧ください。

>>家を建てる費用の目安は？資金計画の建て方、費用を安く抑える方法を解説！

2. 家を建てるのに貯金が必要な理由

貯金ゼロで家を建てるのはおすすめしません。ここからは貯金の大切さを紹介します。

• 現金で支払う費用がある
• 住宅ローンが借りやすくなる
• 新生活での費用負担が減る

2.1. 現金で支払う費用がある

家を建てる際に現金で支払う費用として、主に頭金、土地代金の一部(手付金)、諸費用の3つがあります。

それなりに大きな額となりますので、準備が必要です。

2.2. 住宅ローンが借りやすくなる

頭金を多く用意すると借入金額を抑えられるため、金融機関にとってはリスクが低減され、結果として住宅ローンの審査に通りやすくなります。

特に、転職を繰り返している方や車のローン、カードローンなど、他の借り入れがある場合は、通常の審査では不利になる可能性があります。

一方で、まとまった頭金を用意できることは、返済能力や資金計画に対する姿勢を示すことになり、金融機関からの信用度を高められるでしょう。

また、頭金を多く用意するメリットは下記で詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。

>>家を建てるときに必要な頭金はいくら？頭金を用意するときの注意点を解説

2.3. 新生活での費用負担が減る

頭金を増やすことで住宅ローンの借入額を抑えられ、返済期間中に支払う利息の総額を減らせます。その結果、毎月の返済額を少なくすることが可能となります。

例えば、4,000万円の物件で頭金を1,000万円用意できれば借入額は3,000万円で済みます。借入額3,000万円のケースで計算すると以下のとおりです。

＜頭金1,000万円　借入期間35年　金利1.18％の場合＞

• 毎月の返済額：87,225円
• 返済期間：35年(420ヵ月)
• 返済総額：36,634,500円
• 支払う利息の総額：6,634,500円(36,634,500円 – 30,000,000円)

元金3,000万円を借りると、35年間で約663万円の利息を支払うことになります。もちろん頭金が多いほど利息も低くなります。

なお借入額4,000万円の場合、同条件での利息の総額は約885万円です。

また、利息を少なくし、手元に十分な資金を確保しておくことで、メンテナンス費用や生活環境の変化による急な支出にも対応できる余裕が生まれます。その結果、心理的な安心感にもつながるでしょう。

3. 家を建てるにはいくら貯金が必要？

家を建てる際に必要な貯金額は、物件価格の10〜20%程度の頭金に加えて諸経費を合わせた金額が一般的な目安となります。

物件価格	10%の貯金	20%の貯金
2,000万円	200万円	400万円
2,500万円	250万円	500万円
3,000万円	300万円	600万円
3,500万円	350万円	700万円
4,000万円	400万円	800万円
4,500万円	450万円	900万円
5,000万円	500万円	1,000万円

住宅購入時の貯金が十分でない場合、住宅ローンの借入額を増やすことで対応できます。

しかし、借入額の増加は毎月の返済額が高くなり、家計を圧迫する可能性があります。将来の支出や収入の変動時に大きな負担となりかねないため、無理のない返済計画を立てることが重要です。

4. 十分な貯金なしで家を建てるリスク

貯金が少ないことによるリスクを下記で紹介します。

• 住宅ローンの審査に通りにくくなる
• 経済的な負担が増加する
• 快適な生活の維持が難しくなる

4.1. 住宅ローンの審査に通りにくくなる

住宅ローンの審査では、年収や職業、勤続年数などの基本的な情報に加えて、貯金や株式などの保有資産も審査項目に入ることがあります。理由は、申込者の信用と返済能力を判断するためです。

特に年収に対して借入額が大きいときや、通常の審査条件だけでは信用度を決められない場合は、保有資産が審査の判断材料となります。

貯金がないことは返済能力の低さを示す要因とみなされ、審査が不利に働く可能性があります。

その点、頭金として一定額を用意できることは、金融機関に対して返済能力と計画的な資産形成の姿勢を示し、結果として審査が通りやすくなるのです。

4.2. 経済的な負担が増加する

頭金をほとんど用意せずに住宅ローンを組む場合、金融機関にとってはリスクが高いと判断され、結果として住宅ローン金利が高く設定される傾向があります。

例えば、4,500万円の物件で、頭金なしで全額借り入れた場合と、900万円(20%)の頭金を用意した場合では、適用金利に0.2%程度の差がつくことも珍しくありません。

この金利の差は、35年の返済期間では数百万円の返済総額の違いとなって表れます。

4.3. 快適な生活の維持が難しくなる

住宅ローンの返済額が家計に占める割合が大きすぎると、日々の生活費を圧迫し、快適な生活を維持するのが難しくなります。

特に頭金が少ない場合は借りる額が増え、毎月の返済負担が重くなります。
そうなると、急な修繕費用や医療費、子どもの教育費など予期せぬ支出が発生した際の対応が困難です。

また、老後の収入や金利上昇のリスクに対する備えも不十分となり、常に経済的な不安を抱えることになります。そのため、無理のない借入額を設定し、十分な貯蓄を確保することが、生活の質(QOL)を維持するために重要です。

5. 家を建てる初期費用を抑えるコツ

ここからは初期費用を抑えるポイントを3つ紹介します。

• 標準プランを選ぶ
• シンプルな間取りにする
• 補助金・助成金を活用する

5.1. 標準プランを選ぶ

家を建てる際の初期費用を抑えるためには、ハウスメーカーが提供する標準プランを基本とするのがおすすめです。

システムキッチンのグレードアップや高機能な設備機器の追加、デザイン性の高い建材などのオプションは、それぞれ数十万円単位で費用が上乗せされます。

例えば、まず標準プランを選択し、住んでいて必要性を感じた設備から徐々にアップグレードしていくのも方法の一つです。

実際の生活を通じて本当に必要な設備が見えてくるため、無駄な支出を避けられます。ただし、断熱性能など住宅の基本性能に関わる部分は、改修が難しいため、初期段階で家族と相談して検討する必要があります。

5.2. シンプルな間取りにする

間取りをシンプルにすると建築費が抑えられます。具体的には複雑な形状や曲線を用いたデザインの部屋などは、建材を多く使用し、施工も複雑になるため、建築費が通常よりもかかります。

一方、シンプルな間取りは建材の無駄を減らし、施工も効率的におこなえるため、コストを抑えられるでしょう。今後のリフォームやメンテナンスが簡単になるメリットもあります。

5.3. 補助金・助成金を活用する

住宅の購入にあたっては、国や自治体が提供する支援制度を活用することで、費用負担を軽減できます。例えば、省エネ住宅への補助金、子育て世帯向けの支援制度など、多様な制度が用意されています。

地方自治体独自の支援制度も多く存在し、移住促進や定住支援、地域産材の活用に対する助成金などもチェックしましょう。地域特性に応じた支援を受けられるかもしれません。

また、注文住宅を建てる際に活用したい制度を下記で詳しく解説しています。ぜひ併せてご覧ください。

>>2024年最新｜注文住宅を建てるときに利用できる補助金・助成金、減税制度をご紹介！

6. 貯金が足りないときの対処法

初期費用を抑えたい場合の対処法を紹介します。また、フルローンとオーバーローンをしっかり理解しておくことで、無理のない借り入れ計画を立て、将来の返済リスクを回避できます。

• フルローン、オーバーローンの検討
• 親から援助を受ける
• 専門家に相談

6.1. フルローン、オーバーローンの検討

頭金がない場合でも、物件価格の100%を借りられるフルローンや、諸費用まで含めて借りられるオーバーローンの選択肢もあります。

ただし、フルローンやオーバーローンは、通常の住宅ローンと比べて審査基準が厳しく、金利も高めに設定されるのが一般的です。また、借入額が大きくなることで毎月の返済額も増加し、家計を圧迫するリスクが高まります。

そのため、メリットやデメリットを踏まえたうえで検討してください。

	メリット	デメリット
フルローン	・頭金なしで住宅ローンが組める	・返済額が大きくなる ・返済期限が長くなる
オーバーローン	・引っ越し費用や修繕積立金などの諸費用も含められる ・貯金額が少なくても家が建てられる	・取り扱いが少ない ・金利が高くなりやすい

それぞれの注意点を確認し、予算に合わせて選ぶようにしましょう。

6.2. 親から援助を受ける

住宅取得の資金調達として、父母や祖父母など直系尊属からの贈与を活用する方法があります。2024年1月から2026年12月末までの期間中、住宅取得等資金の贈与が、一定の要件を満たせば贈与税の非課税措置を受けられます。

例えば、省エネ等住宅の場合は1,000万円まで、それ以外の住宅では500万円までの贈与が非課税です。

この制度を利用すると頭金の確保や借入額の削減が可能となり、将来の返済負担を軽減できます。ただし、この非課税措置を受けるためには、定められた要件を満たす必要があるため、事前に詳細を確認することが重要です。

参照：国税庁「No.4508 直系尊属から住宅取得等資金の贈与を受けた場合の非課税」

6.3. 専門家に相談する

住宅ローンの選択や返済計画は、将来の生活設計に影響を与える大切な決断です。そのようなときは、ファイナンシャルプランナー(FP)や住宅ローンアドバイザーへの相談も検討しましょう。

専門家は収入や支出、将来の資金計画などを総合的に分析し、最適な住宅ローンの選び方や返済プランを提案してくれます。

FPは金融機関との交渉方法や各種支援制度の活用方法、その他にも教育費や老後の資金計画まで含めたアドバイスをしてくれます。専門家の客観的な意見は、理想の住宅購入計画を立てるうえで大いに参考になるでしょう。

7. 家を建てるための貯金の注意点

これから家を建てる際、貯金に関する注意点を3つ紹介します。

• 家計を見直し節約する
• 計画的に家計を管理する
• 家の購入後のため貯金を残しておく

7.1. 家計を見直し節約する

念願のマイホームを買う際は、まず家計の見直しから始めることが大切です。日々の支出を細かく分析し、必要不可欠な支出と見直しが可能な支出をデータにして区分けすると、お金を節約できるポイントが見えてきます。

また、将来の教育費や老後の資金など、長期的なライフプランを視野に入れながら家計を見直すことで、住宅購入後も無理のない資金計画を立てられます。

例えば、不要なサブスクリプションや食材にかかる費用の見直しなど、日常的な支出を少しずつ調整すれば貯金ができるようになるでしょう。

7.2. 計画的に家計を管理する

理想の住まいを手に入れるためには、貯金の目標額を定め、目的別に資金を管理することが大切です。頭金や諸費用など、必要な費用を項目ごとに分けて貯金すれば進捗状況が把握しやすくなり、モチベーションが維持できます。

7.3. 家の購入後のため貯金を残しておく

住宅購入の頭金を増やすことで返済負担を軽減できますが、すべての貯金を頭金に充てないように注意してください。

家を購入したあとも、毎日の生活費に加えて教育費や車関連の費用など、さまざまな支出があります。

思わぬ支出にも対応できるよう、少なくとも現在の生活費にかかっている6ヵ月分程度は貯金として残しておくことで、安定した生活を送るための備えとなります。

8. 家を建てるために必要な貯金を確認しておこう

理想の家づくりに失敗しないためにも、物件価格の10〜20%の頭金と諸経費(物件価格の6〜9%)を準備しましょう。

また、将来生活していく資金として貯金を確保しておくようにしてください。

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