家を建てるには何をすればいいのか。流れや費用などの基礎知識と4つの注意点！

本格的に家を建てようと決めてから、実際に注文住宅が完成するまでは、一般的に約1年程度かかります。

このため「数年以内に家を建てたい」という場合は、時間に余裕を持って進められるよう、動きだすタイミングや検討すべきポイントを知っておくことが大切です。

そこで今回は、「家を建てたいけど何から始めればいいかわからない」という方のために、注文住宅の基本的な流れや費用、注意したいポイントなど、知っておくべき基礎知識をまとめました。

1. 家を建てるには何からすればいい？

家づくりの流れを知ると、家を建てるにはいつ、何をすべきか、どの順番で動くべきかがイメージしやすくなります。

家を建てる基本的な流れは以下のとおりです。

1. 要望をまとめ情報収集
2. 予算設定
3. 建築会社・土地探し
4. 間取り決め・見積もり
5. 住宅ローンの事前審査
6. 工事請負契約の締結
7. 住宅ローンの本審査
8. 着工〜引渡し

まずは、家づくりに関する情報収集をして、基本的な知識を身につけましょう。

インターネットでは、建築会社の種類ごと（ハウスメーカー、工務店、パワービルダー）の特徴を調べたり、実際の施工事例をチェックしたりするのがおすすめです。建築会社の公式ホームページだけでなく、InstagramやPinterestなどのSNSで好みのデザインや間取りの写真を保存しておくと、自分のイメージや好みを伝えやすくなります。

また、住宅展示場やモデルハウス、完成見学会に行き、実物を見ることも重要です。写真や図面だけではわかりにくい、部屋の広さや動線（生活のしやすさ）を体感できます。

情報収集が済み、ある程度住まいのイメージが固まったら、希望条件を「絶対に譲れない条件」と「できれば欲しい条件」に整理しておきましょう。優先順位を明確にすることで、間取りやプランを決めやすくなります。

また、家づくりでは資金計画も重要です。年収や貯金、親族からの資金援助の有無などを加味したうえで、予算や頭金（自己資金）の金額を設定しましょう。

住宅ローンの借入可能額を知りたい場合は、銀行や建築会社が提供している住宅ローンシミュレーションが便利です。

希望や予算が決まったら、今度は家の建築を依頼する建築会社を探しましょう。

家を建てる土地がない場合は、土地探しも並行しておこなう必要があります。

建築会社が自社に施工を依頼することを前提に安い価格で土地を提供する「建築条件付き土地」などもあるため、選択肢の一つとして検討すると良いでしょう。

建築会社を決定する際は、複数社にプランや見積もりの作成を依頼するのがおすすめです。総費用や住宅性能などを比較し、もっとも納得できる会社を選択しましょう。

依頼する建築会社や購入する土地が決まったら、住宅ローンの事前審査を申し込んでおきます。住宅ローンでは、この事前審査に通過しないと本審査に進むことができません。また、事前審査はどのくらいの金額でローンが組めるか確かめるのにも役立ちます。

家の間取りやデザインについて打ち合わせをおこない、具体的なプランが決まったら、正式に建築会社に対して建設を発注する工事請負契約を締結します。

工事請負契約後に住宅ローンの本審査を申し込み、金融機関と住宅ローンを契約したらいよいよ着工です。

完成後、完了検査や竣工検査などを経て、住宅の引渡しとなります。

>>家を建てる流れは？手順や必要な期間を解説！
>>家を建てるのに必要な年収はいくら？年収別の購入価格目安や理想に近い家を建てる方法を解説

2. 家を建てるのにどのくらいの期間が必要？

家を建てる期間の目安は、およそ半年〜1年程度です。
一般的に、着工から完成まで約4〜6ヵ月かかるため、その他の工程がスムーズに進められれば、1年以内に完成することもあるでしょう。

子どもの入学に間に合わせたいなど、入居時期に希望がある場合は、逆算してスケジュールを組むことが重要です。
それぞれの工程で余裕を持って期限を決めておくと、不測の事態が起きても焦らずに対応できます。

>>家を建てるのに必要な期間は？家を建てる流れと最短で完成させるためのポイントを解説
>>家を建てるのにベストなタイミングとは？よくあるきっかけや必要な準備を解説

3. 家を建てるのにかかる費用相場・必要な頭金の目安は？

家を建てるのにかかる費用や必要な頭金(自己資金)の目安は、土地の有無によって異なります。

3.1 土地あり注文住宅の費用相場

2024年度フラット35利用者調査によると、土地ありで注文住宅を建てた方の全国平均所要資金は、3,936万円です。
土地ありで家を建てる場合、土地の取得費がかからないため、その内訳はほとんど建設費が占めます。

頭金(自己資金)の平均金額は729万円であり、所要資金に対する割合は18.5%となっています。

>>家を建てる費用は土地ありだといくら？抑えるポイントも紹介

3.2 土地なし(土地付)注文住宅の費用相場

同じく2024年度フラット35利用者調査によると、土地なしで注文住宅を建てた方の全国平均所要資金は、5,007万円です。

土地取得費用がかかるぶん、土地ありで建てるよりも所要資金の総額は高くなり、その内訳は建設費が3,512万円、土地取得費が1,495.1万円となっています。

頭金(自己資金)の平均金額は460.7万円で、所要資金に対する割合は9.2%です。

土地取得費のぶん総額が高くなるため、土地ありの状態に比べて建設費や頭金に割ける金額が低くなっていると考えられます。

>>家を建てる費用は土地なしだといくら？抑えるポイントも紹介

3.3 家を建てる費用の内訳

住宅の広告では、よく費用の目安として本体価格や坪単価が掲載されています。しかし、これらはあくまでも建物そのものにかかる工事費用＝本体工事費に関わる指標です。

• 本体価格＝本体工事費（基礎、構造、屋根、内装、設備などの工事費用）
• 坪単価＝1坪あたり（約3.3㎡）の本体工事費

本体工事費は総費用の約70%〜80%を占めますが、家づくりではそれ以外にも付帯工事費や諸経費、土地代がかかるため、予算の配分には注意が必要です。

諸経費とは、工事以外の手続きや税金にかかる費用のことです。総費用の約6%〜10%を占め、具体的には以下の費用が該当します。

• 税金（印紙税・不動産取得税など）
• 登記費用（所有権保存登記・所有権移転登記・抵当権設定登記など）
• 火災保険料・地震保険料
• 住宅ローン手数料

諸経費は契約・手続きに伴う費用であることから、原則として住宅ローンに含められません。現金で別途用意する必要があるため、自己資金は頭金だけでなく、諸経費の支払い分も確保しておくことが重要です。

>>家を建てるときに必要な頭金はいくら？頭金を用意するときの注意点を解説

4. 家を建てるために年収はいくら必要？

家を建てるには、年収倍率という指標が予算設定の一つの目安となります。

年収倍率とは、住宅購入にかかる費用を購入者の年収で割った数値です。
一般的には、年収倍率5〜7倍までが、住宅購入にかけられる費用の目安といわれています。

実際に2024年度フラット35利用者調査によると、注文住宅の年収倍率は6.9倍、土地付き注文住宅の年収倍率は7.5倍となっています。

注文住宅の建設費は全国平均で3,932.1万円です。このため適正な年収倍率という観点で考えると、年収450万円～600万円が一つの目安といえるでしょう。

なお、注文住宅融資利用者の全国平均世帯年収は652.5万円、土地付注文住宅融資利用者の全国平均世帯年収は729.4万円です。

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5. 家を建てる時に注意したいポイント4選

家づくりで注意しなければならないポイントは、各工程においてさまざまです。

ここからはそのなかでも特に、後悔しない家づくりのために重要となる以下のポイントを解説します。

• 建築会社の選び方
• 土地の探し方
• 間取りの考え方
• 住宅の性能の選び方

5.1 注意点①：建築会社の選び方

家を建てるだけでなく、アフターサービスなど完成してからも付き合いが続くことを考えると、建築会社選びは家づくりにおいて重要な要素です。

注文住宅を依頼できる建築会社には主に、ハウスメーカー、工務店、設計事務所、パワービルダーの4つがあります。

これらのなかから、希望に合った家が建てられそうで、なおかつ信頼できる建築会社を見極めましょう。

5.1.1 ハウスメーカー・工務店・設計事務所・パワービルダーの特徴

ハウスメーカーは、規模が大きく全国に展開している建築会社です。多数の建築実績があることから品質が安定しており、アフターサポートも充実しているなどの安心感が魅力です。

一方、工務店は地域密着型の建築会社であり、ハウスメーカーに対して比較的安い値段で家が建てられる、要望に柔軟に対応してくれるなどのメリットがあります。

設計事務所とは、建物の設計・監理を専門とする事務所です。多くは個人経営など小規模であり、間取りやデザインの自由度が高いのが魅力となっています。

最後にパワービルダーとは、スケールメリットにより一般より安い価格で戸建て住宅を販売する企業のことです。
一般的には、年間建築数が1,000棟以上ほどあればパワービルダーとして認知されますが、そのなかでも「一建設」の建売分譲は、年間約9,000棟超という国内トップクラスの実績があります。

このためパワービルダーのなかでも安定した品質や技術を誇っており、規格型からフリープランまで幅広いニーズに対応可能です。

以上、ハウスメーカー、工務店、設計事務所、パワービルダーの特徴を簡単に表にまとめると以下のようになります。

種類	ハウスメーカー	工務店	設計事務所	パワービルダー（一建設）
特徴	全国展開	地域密着型	設計・監理が専門	独自の規格で大量供給
メリット	・各地域に営業拠点があり、対応エリアが広い ・品質が安定しており、アフターサポートに優れる	・地域密着型のため地域特性に合わせた家づくりが可能 ・比較的安く、依頼主の要望に柔軟な対応をしてくれることもある	・設計の自由度が高く、自分だけのこだわりの家づくりが可能	・年間建築数は1,000棟以上 ・スケールメリットを活かして一般的な価格帯よりも安い値段で戸建て住宅を販売
デメリット	・規格化されており自由度が低い場合がある ・広告費等が含まれ価格が高め	・会社により品質や技術力に差がある ・工期が比較的長め	・一般的には設計料が別途発生する ・施工は別会社となる	・間取りや仕様の自由度が高くない場合がある
向いている方	・ブランドや安心感、倒産リスクの低さを重視する方	・地元の業者と柔軟に家づくりを進めたい方	・デザインや間取りに強いこだわりがある方	・コストを抑えつつ、安心できる品質の家を建てたい方

家づくりに求めるポイントは人によって異なるため、建築会社の種類における優劣はありません。

建築会社選びでは、自分たちが家づくりで重視したいポイントとマッチしているかどうかが重要になります。

5.1.2. 信頼できる建築会社の見つけ方

建築会社選びでは、価格帯や住宅性能だけでなく、信頼できる会社であるかどうかも重要です。

インターネットやパンフレット、モデルハウス見学や住宅展示場などで情報収集し、ある程度候補が絞れたら、インターネットで口コミを調べる、知人から話を聞くなどして、建築会社の評判を確かめましょう。

また、建築会社の担当者は、打ち合わせから家の引渡し、業者によってはアフターケアまでと長い付き合いになる存在です。
このため担当者が信頼できる人物であることも一つ重要なポイントだといえるでしょう。

全国の住宅展示場で、一建設の注文住宅の仕様・設備を体感できます。家づくりをご検討中の方も、いずれ家を建てたいとお考えの方も、ぜひお気軽にご来場ください。

5.2. 注意点②：土地の探し方

住宅の中身は後からでもある程度変更が可能ですが、家を建てた後に土地や周辺環境を変えるのは困難です。

家を建ててから後悔することがないよう、土地探しの際は以下の点をチェックしておきましょう。

• 現状を確認する
• 周辺環境に問題はないか
• 形状や広さに問題はないか
• 法的な制限はないか
• 災害リスクに問題はないか

5.2.1. 現状を確認する

土地の購入を検討する際は、水道・ガス・電気などライフラインの整備状況も確認しておきましょう。

すでにこれらが整備されていれば問題ありませんが、未整備の場合は引き込み工事などで費用が発生したり、工期が延びたりする可能性があります。

不動産会社に土地の現状を確認し、整備が必要な場合は工事にかかる費用や期間の目安を確認しましょう。

5.2.2. 周辺環境に問題はないか

駅までの距離やスーパー、郵便局、銀行など生活利便施設へのアクセスは、日常生活の利便性に直結する重要なポイントです。

また、騒音や匂い、治安など、一度現地を訪れただけではわからない問題が潜んでいる場合もあります。

このため土地の見学は複数回、曜日や時間帯をずらしておこなうと安心です。

5.2.3. 形状や広さに問題はないか

建てられる家の規模や間取りは、土地の形状や広さによって異なります。

正方形や長方形などの整形地は、形が整っているため家が建築しやすく、設計上の自由度が高いです。
それに対して三角形や台形などの不整形地は、同じエリア内でも整形地と比べて価格が安い反面、設計上の制約が多いという特徴があります。

このため土地選びの際は、自分たちの要望が叶えられる形状・広さの土地を探すことが重要です。

5.2.4. 法的な制限はないか

土地の活用には、さまざまな法律や条例が関わります。

例えば、敷地面積に対する建物の建築面積の割合を示す「建ぺい率」や、敷地面積に対する延べ床面積の割合を占める「容積率」は、建築基準法や都市計画法で、地域ごとにその上限が定められています。

また、地域によっては、「景観条例」など自治体独自の条例によって、建物の大きさや色・形などが制限される場合もあります。

購入後にこれらの事実が判明すると、希望通りの家が建てられない可能性もあるため、事前に土地にかかる法的な制約を不動産会社や自治体の建築指導課・都市計画課などに確認しておきましょう。

>>建ぺい率・容積率とは？家を建てる前に知っておきたい基礎知識

5.2.5. 災害リスクに問題はないか

快適な住環境を提供するだけでなく、家族の命や安全を守るのも家の重要な役割です。

地域や土地の成り立ちによって、注意すべき自然災害やリスクは異なります。

その土地の災害リスクを調べるには、市町村が提供しているハザードマップが便利です。過去に起きた災害や、自然災害が起きた場合の被害予測が表示されるため、身の回りでどのような災害が起こりうるのか、その土地に家を建てた場合、どれくらいの被害が発生する可能性があるのか確認できます。

国土交通省が運営するハザードマップポータルサイトなら、住所を入力するだけで簡単にその地点の災害リスクが調べられます。

土地の探し方について下記記事で詳細にご紹介しておりますので、興味のある方はご覧ください。

>>注文住宅の土地の探し方・コツは？土地選びのポイントも紹介

5.3. 注意点③：間取りの考え方

家の間取りは、住み心地や生活のしやすさに直結する重要な要素です。
長く快適に住み続けるためには、以下のポイントを意識して間取りを考えるのがおすすめです。

• 家族の人数やライフスタイルに合っているか
• ライフステージの変化に対応できるか
• 日当たりや風通しが良いか

5.3.1. 家族の人数やライフスタイルに合っているか

最近はインターネットやInstagramなどのSNSで、簡単におしゃれな空間や便利な間取りに関する情報収集が可能です。

知識が増えるのはいいことですが、あれもこれもと希望をすべて取り入れていると、結果的に生活しにくい間取りになってしまうことも珍しくありません。

理想の間取りは、家族の人数やライフスタイルによって異なるため「自分たちの生活に合っているかどうか」が重要です。

5.3.2. ライフステージの変化に対応できるか

長く快適に住み続けるには、今だけでなく未来にも目を向けることが重要です。

たとえば出産の予定がある場合、子どもの人数によって必要な部屋数やリビングの広さは変わってくるでしょう。
また、簡単にバリアフリー化できるようにしておくと、高齢になったときや車いすが必要になった場合も安心です。

このように家族の将来を見越して各部屋の動線や配置、広さなどを決めたり、ある程度可変性のある間取りにしたりしておくと、ライフステージの変化に合わせて快適に暮らし続けることができます。

5.3.3. 日当たりや風通しが良いか

日当たりや風通しは、方角や立地、家の近くの建物など周辺環境に大きく影響を受けます。

また、同じ建物内でも窓の大きさや位置、部屋の配置によって異なるため、日当たりのいい南側はリビングにするなど、どの部屋の日当たりや風通しを良くしたいかを考えて間取りを考えると良いでしょう。

5.4. 注意点④：住宅の性能の選び方

建物の構造や快適性など、住宅の目に見えない部分の性能については、法律に基づいて「日本住宅性能表示基準」が定められており、等級や数値などでその品質が評価されます。

新築住宅における性能の表示項目には10分野33項目(必須項目4分野10項目)がありますが、そのなかでも特に意識したい性能は以下のとおりです。

• 断熱性や気密性など快適さに関わる性能
• 住宅で使用するエネルギー効率に関わる性能
• 耐震性や防火性などの災害に対する耐久性に関わる性能
• 大規模な改修が必要になるまでの期間を延ばす性能

これらは数ある住宅性能のなかでも特に、日々の暮らしやすさや安全性に関わる項目のため、その重要性を理解しておく必要があります。

>>住宅性能評価とは？メリットから評価項目、申請方法まで詳しく紹介！

5.4.1. 断熱性や気密性など快適さに関わる性能

断熱性、気密性は、屋外の暑さ・寒さから室内を守り、一年を通して快適に過ごすために重要な要素です。

断熱性とは屋外からの熱伝導を防ぐ性能、そして気密性とは屋外と室内の空気の移動を抑制する性能を指します。

高断熱・高気密の住宅は外気の影響を受けにくく、部屋の空気を逃しにくいため、室内の温度を一定に保つことが可能です。

5.4.2. 住宅で使用するエネルギー効率に関わる性能

冷暖房や照明など住宅で使用するエネルギー効率に関わる性能です。

省エネ性が高い住宅なら、冷暖房をあまり使用せずとも快適に過ごせるため、身体にも環境にも優しく、毎月の光熱費も節約できます。

また、政府は2030年以降、新築住宅にZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)水準の性能を義務化する予定です。ZEHとは、年間のエネルギー消費がゼロ以下となる住宅のことで、住宅性能評価では一次エネルギー消費量等級6、断熱等性能等級5に相当します。

今後はこれらの性能が住宅の新しいスタンダードになることも踏まえて、家づくりを検討してみてはいかがでしょうか。

5.4.3. 耐震性や防火性などの災害に対する耐久性に関わる性能

家族の命や安全を守るには、耐震性や防火性など、災害に対する耐久性に関わる性能も重要です。

ただし、自然災害の発生リスク、火災の拡大リスクなどはエリアや立地、周辺環境によって異なります。

このため隣の家との距離、地盤調査の結果などから優先度を考慮し、予測される災害に耐えうる強度を確保しましょう。

5.4.4. 大規模な改修が必要になるまでの期間を延ばす性能

新築時はどんなに美しく立派でも、建物は時間とともに少しずつ劣化していくものです。

このため長く安全に住み続けるためには、こういった経年劣化に対してどれぐらい対策が講じられているかを示す「劣化対策等級」という指標も重要なチェックポイントの一つです。

例えば、その最高等級である劣化対策等級3では、建築材料の劣化の進行を遅らせる、大規模な改修工事が必要になるまでの期間を伸ばすなどの対策が講じられています。

6. 家を建てる前にこれだけは知っておこう

本格的に家を建てることを検討してから、実際に注文住宅が完成するまでは約1年ほどかかります。
このため「いつまでに家を建てたい」など入居時期に希望がある場合は、そこから逆算してスケジュールを組むことが大切です。

また、家づくりで後悔しないためには、自分たちの要望を叶えられる建築会社・土地選びが重要になります。
現在の生活スタイルはもちろん、将来的なことも考えて間取りや住宅性能を決定すると、快適に長く住み続けられるでしょう。

建築会社にはハウスメーカーをはじめさまざまな種類がありますが、「一建設」は国内トップクラスの実績を持つパワービルダーで、スケールメリットを活かして高品質の住宅を低価格で販売しています。

住宅の品質を評価する「住宅性能評価」でも、4分野6項目で最高等級取得を標準化しており、具体的には耐震等級や耐風等級、劣化対策等級などの分野で最高等級を取得しています。

これから家を建てることを検討している方はぜひ、候補の一つとして検討してみてください。

>>一建設の注文住宅「はじめのまじめな注文住宅」
>>家づくりの流れ（家づくりはじめてガイド）