飯田グループホールディングスの強み
「飯田グループホールディングス」は、
新築分譲戸建ての供給戸数が日本一の企業グループです。
一建設株式会社は、飯田グループホールディングスの傘下の中核企業です。
グループにはその他、株式会社飯田産業、株式会社東栄住宅、タクトホーム株式会社、
株式会社アーネストワン、アイディホーム株式会社などが所属しています。
各社が独自のブランドと家づくりのこだわりを持ちながら、グループでの資材購入の大量発注等によりローコスト経営を推進。
グループならではの連携力をもって各社の家づくりや販売ノウハウを共有してきました。
そのメリットは分譲戸建供給戸数日本一の企業グループだからこそ。私たちは今後も日本一の住まいづくりを目指してまいります。
- 一建設株式会社
- 株式会社飯田産業
- 株式会社東栄住宅
- タクトホーム株式会社
- 株式会社アーネストワン
- アイディホーム株式会社
- ファーストウッド株式会社
- ホームトレードセンター株式会社
- IG ウインドウズ株式会社
- ファーストプラス株式会社
- 株式会社オリエント
飯田グループホールディングス
だからこその4つの特徴
POINT 01
シェアNO.1
POINT 02
好立地
POINT 03
好価格
POINT 04
高品質
シェアNO.1
飯田グループは1日に約120戸、1年間で約 46,000 戸以上の家をご提供しています。これは、日本全国で分譲戸建住宅を購入された方々の約 30%が当社グループから家を選んでいただいているということです。（※1）
また、建築資材の一括仕入や、自社工場での木材加工による徹底した品質管理など、私たちがいい家をリーズナブルに提供できるのはスケールメリットを最大限に活かしているからです。土地の仕入は全国400店舗以上の営業拠点をベースに地域に根付いたネットワークを築いており、お客様のご要望に合った最適な場所をいつでもご提案できるような体制を整えています。
※1 2021年3月期当社グループ戸建分譲事業販売件数を、住宅着工統計における戸建分譲住宅着工棟数で除して算出
好立地
飯田グループでは地盤の強さや周辺の環境、利便性をしっかり調べ、お客様とそのご家族が「この場所に住みたい！」と思える土地を見つけて提供しています。良い土地に家を建てるためには、常に地域の最新の情報にアンテナを張っていなければなりません。
飯田グループは日本全国に 400 店舗以上の拠点を持ち、地域に密着した土地の仕入ネットワークを築いてきました。これを活用し、独自の厳しい基準で選び抜いた土地を開発するので、お客様にぴったりの場所に家を建てることができるのです。
好価格
飯田グループでは、土地の仕入から造成、企画、設計、施工、販売、アフターサービスまでを一貫して行っています。これに加え分譲住宅日本一（※1）のスケールメリットを活かし、高い品質を保ちながら低価格を実現しています。また住宅の規格化を進め、全国で建てる木材の一部を自社工場で一括して製造することで資材調達コストの削減を図っています。また規格化することで品質のバラつきもなくなり、より高品質な住宅を提供することができるのです。
※1 分譲戸建住宅市場におけるシェア（2020年4月1日～2021年3月31日住宅産業研究所調べ）
高品質
飯田グループの家は全棟住宅性能評価書付き（※1）
飯田グループでは地震や建造物の劣化への対策、断熱性や省エネルギー性などについて、グループ統一の「厳しい」品質基準を設けています。「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）」に基づく住宅性能表示制度は、国の定める基準に基づいて、国土交通省に登録された「登録住宅性能評価機関」が検査・評価を行う、住宅品質に対する客観的な評価です。飯田グループでは、地震や台風など自然災害の頻発・激甚化に対応すると共に、人生100年時代に、長く、安全・快適・健康に暮らしていただくために、最低限、住宅性能表示制度の4分野6項目において最高等級を取得することをグループの品質基準としています。
なかでも、一建設では、2022年4月新規確認申請物件から5分野7項目での最高等級取得を標準化しており、グループ内においてもより高い品質基準を設定しています。
住宅をお引渡ししてからも、私たちの仕事は終わりではありません。お客様の快適な住まいを維持するために、ご購入いただいた後も安心のアフターサービスを実施いたします。
※1
・対象会社：一建設グループ、飯田産業グループ、東栄住宅グループ、タクトホームグループ、アーネストワングループ、アイディホームグループ
・対象物件：2021年10月1日以降に当社グループが売主として販売契約する新築分譲戸建全棟
・分譲戸建住宅には、注文住宅など請負によるもの及び海外物件、仲介物件は含みません。
・2021年10月1日時点で施行されている法律・制度に基づいており、法改正等により変更となる場合があります。
