持ち家貧乏という言葉を聞いたことがありますか？ せっかくマイホームを手に入れても、住宅ローンの支払いによって家計が苦しくなることを指す言葉ですが、そうならないために今から対策をしていきましょう。ここでは、持ち家貧乏になる理由や対策についてご紹介します。
持ち家貧乏とは
潜在的に持ち家貧乏になっていませんか？
持ち家貧乏という言葉は、しばしば「住宅ローンが家計を圧迫して困窮している人」のことを指して使われています。既にその状況にあれば、まさしく「持ち家貧乏である」と言えますが、現時点では問題がないように見えても将来的に家計が苦しくなるリスクのある方も注意が必要です。
特に、住宅ローンを返済中で、月々の支払いに充てるお金を支払うと貯蓄に回せるお金がない、という場合は潜在的に持ち家貧乏になっている可能性があります。この状態に危機感をおぼえ、何らかの対策をしている人はリスク回避ができるかもしれません。そうでない場合はいずれ本当に持ち家貧乏になってしまう可能性があります。
住宅ローンで持ち家貧乏になってしまう？
持ち家貧乏とは、住宅ローンに家計を圧迫されている状態のことを表すとご紹介しましたが、具体的にどのような点が関係しているのでしょうか。住宅ローンを組んで住宅を購入した人でも、持ち家貧乏にはならず無理なく生活をしている方もいます。そのような人と比べて、持ち家貧乏になるリスクの高い人が陥りやすい状態をみておきましょう。
借りられる額をめいっぱい借りてしまう
住宅ローンを受けるには、金融機関の審査を通過しなければなりません。住宅ローンでいくら借りることができるのかは、条件によって変わってきます。しかし、借りられる上限額がその人にとって無理なく返済していける額とは限らず、上限いっぱいまで借りてしまうと返済が苦しくなる可能性があるため注意が必要です。
住宅ローンの借入可能額は、決して無理なく返済できる金額とは限りません。
住宅ローンの返済以外の出費が考慮できていない
家を購入すると、月々の支出は住宅ローン返済だけでなく維持費やメンテナンス費も増えます。また、物件の購入時には、家具の購入や引っ越しで経済的な負担も増えることとなるため、こうした住居に係る諸経費もすべて計算に入れておく必要があるでしょう。
自分の収入が少なくなる可能性を考えていない
年功序列による昇進が当たり前ではなくなった昨今では、収入が年齢とともに右肩上がりになるとは言いきれない状況です。逆に、収入が下がってしまうことも十分に考えられます。住宅ローンを組んだ時は問題なく返済できると判断しても、収入が減れば事情は変わってきます。ゆとりの持てる範囲で住宅ローンを借りれば心配も少ないですが、そうでない場合は持ち家貧乏につながるリスクが高いと言えます。
持ち家貧乏になってしまうのはなぜか？
先ほどから触れているように、「無理のない返済額」で住宅ローンを組めば、持ち家貧乏を回避できる可能性は高まります。しかし、この「無理のない返済額」はどのようにして決めるのでしょうか。
自分が、無理のない返済額だと思って住宅ローンを組んだとしても、いざ返済を始めると持ち家貧乏に陥ってしまう人もいます。なぜ、そのような事態を招いてしまうのか、考えられる理由をご紹介します。
「現在支払っている家賃と同じくらいなら問題ない」は大間違い
住宅ローンを組んで家を購入するとき、多くの方は賃貸物件からの引っ越しという形になるのではないでしょうか。賃貸暮らしで支払っている毎月の家賃分程度なら、住宅ローンで支払っても家計を圧迫することはないからと、その額を基準にして考える人がいますが、これは要注意です。
確かに、家賃で支払っている額を基準にするのは間違っていませんが、そのまま反映させるのはNGです。住宅ローンでボーナス払いを設定したり、税金や維持費が必要になったりして、支払っている家賃よりも多い額を支払っていくことになるためです。
ローンの期間が計算できていない
住宅ローンの期間が、予定している退職時期よりも長い場合は、さらに注意が必要です。ローン返済のための貯蓄を計画的に行っていたり、仕事を辞めてもその他の収入があれば問題ないかもしれませんが、退職によって収入が極端に減ると住宅ローンの支払いが難しくなるのは明白でしょう。
持ち家貧乏にならないための3つのポイント
せっかく憧れのマイホームを手に入れるのであれば、気持ちに余裕を持って充実した暮らしをしていきたいものです。そのためにも、住宅ローンが家計を圧迫しない範囲で予算を決めていくことが大事です。金融機関が設定した借入上限額をギリギリまで使う必要はありません。持ち家貧乏にならないためには、以下の3つのポイントを押さえておくと良いでしょう。
①購入時に諸費用を把握しておく
住宅購入時の諸費用は、新築物件の場合は物件の5％程度と言われています。5％と聞くとあまり多くない気がするかもしれませんが、2,000万円の物件なら100万円、4,000万円の物件なら200万円にもなります。諸費用は、以下のようなものが該当します。
・住宅ローンの諸経費
住宅ローンで交わす契約書の印紙代や事務手数料、保証料、抵当権設定における登録免許税、司法書士への謝礼など。
・住宅取得のための諸費用
売買契約書の印紙代、土地と建物の登録免許税、司法書士への謝礼、不動産会社等への仲介手数料、消費税など。
・新居にかかる諸経費
不動産取得税、引っ越し代、家具等の購入費。
・継続的に支払っていく費用
固定資産税、都市計画税、火災・地震保険料、管理費、修繕費など。
これらの諸経費を予算にきちんと組み込んでおかなければ、頭金として用意していたお金を削る必要が生じるかもしれません。頭金が少なくなると、そのぶん住宅ローンで借りる額が増え、支払いの負担も増すでしょう。
諸経費は、物件の購入価格が高くなればなるほど増えます。住宅の購入という一大イベントで気持ちが高揚するのは自然なことですが、背伸びをしすぎないように冷静に判断することも大事です。
②ライフプランの変化に合わせた予算の計算をする
子どものいる家庭では、子どもの成長に合わせて必要になってくるお金のことも考えておく必要があります。進学でまとまったお金が必要になったり、習い事や塾への支払いが生じたりすることもあるでしょう。
また、子どもがいなくても、親の介護が必要になったり、そのために離職してサポートしたりする可能性を考えれば、いつ家計の変化が訪れてもおかしくはありません。仕事をしてある程度の収入があっても、安泰に定年を迎えられるかどうかは予測がつかないものです。
子どもの成長に伴う出費や老後の準備については、ある程度予測ができます。計画的に貯蓄ができていれば慌てることもないでしょう。住宅ローンの支払いがかさんで毎月の貯蓄ができないと、こうしたライフプランの変化に適応できなくなるため注意が必要です。
[関連リンク]
老後資金はいくらあれば安心？老後の夫婦生活で必要な資金はどのくらい？
③リースバックなどの方法を検討する
既に住宅ローンが家計を圧迫し、生活や家族のために必要なお金の準備が難しい場合は、リースバックという方法もあります。リースバックとは、所有している物件を売却してまとまったお金を得つつ、その後は賃貸物件として住み続けられる手段のことを指します。
リースバックを行うと、物件の所有者はリースバック会社へとうつりますが、住宅ローンの支払いや維持費の支払いがなくなり、家を売却しても同じ場所で暮らし続けられる点が大きなメリットです。このような方法があることも知っておくと良いでしょう。
リースバックはこんな人におすすめ！
リースバックは、家を持っている人が、すぐにまとまったお金を得たい時や住宅ローンの支払いを済ませたい時、維持費を抑えたい時などに便利な手段です。所有権がなくなり家賃を支払っていく必要があるなどのデメリットはありますが、持ち家貧乏になっている人にはメリットも大きいと言えるでしょう。
どのような人におすすめなのかは、以下の記事で詳しく触れています。
[関連リンク]
リースバックはどんな人におすすめ？仕組みやメリット・デメリットも解説
家の売却・リースバックについては一建設へ相談ください！
家の売却やリースバックを検討したい場合は、一建設にお任せください。一建設の「リースバックプラス＋」は、複数のプランから自分に合ったものを選択することが可能です。
いずれ買い戻しを予定している方には、「定期プラン」が便利です。最大1年間の賃料が無料になる「賃料優遇タイプ」と売却価格と同額で買い戻しができる「買戻優遇タイプ」があります。
近いうちの買い戻し予定がない方は、住む期間が長くなるほど再購入価格が下がっていく「標準プラン」で家計の状況を見ながら判断していくのも良いでしょう。
リースバックプラス＋では、暮らしの相談サービスや高齢者向け安否確認サービスなども充実しており、将来の安心につながるサポートを行っています。ぜひ、ご活用ください。
まとめ
月々の住宅ローンの返済が想像以上に家計を圧迫すると、持ち家貧乏になってしまいます。子どもの成長などでまとまったお金が必要になる時期に困らないためにも、住宅の購入時には無理のない範囲で予算を決めていくことが大切です。「今のところ大丈夫」と安心していても、実は潜在的に持ち家貧乏になっている可能性もあるため、既に住宅ローンを支払っている場合は現状を把握することから始めてみましょう。
