「リフォームしたいけど費用がどれくらいかかるか不安」

「リフォーム費用を抑える方法が知りたい」

戸建のリフォームを検討する際に、もっとも気になるのは費用でしょう。
リフォーム費用といっても、戸建の築年数やリフォームの目的・対象部分によって大きく異なります。
規模によっては高額になるリフォーム費用を、できるだけ抑えたいという人も多いものです。

この記事では、築年数別・目的別・部分別の費用相場と、リフォーム費用を抑えるコツについて分かりやすく解説します。
戸建投資を検討されている方は、以下の記事も参考にしてみてください。
>>　関連記事：【初心者向け】戸建投資は危険？メリットデメリットを徹底解説【リンク】

一戸建のリフォーム費用の相場

一戸建のリフォーム費用は、リフォームの規模によって大きく異なってくるため、一概にいくらとは言い切れません。

「一般社団法人住宅リフォーム推進協議会の調査」によると、一戸建リフォームのリフォーム費用平均は、471.6万円という結果が出ています。
しかし、リフォーム費用50万円の人が11.6%、反対に1,000万円以上が10.6%と費用の幅が広いのです。室内を部分的にリフォームするなら200～500万円程かかり、一戸建全体をフルリフォームしようとすれば1,000万円以上掛かってくるでしょう。

また、築年数によっても修繕の必要性が異なってくるので、費用は変わってきます。
一般的には、築年数が経過するほどリフォームが必要な範囲が広がっていくためリフォーム費用は高くなるのです。

リフォーム費用は幅が広いため、予算オーバーしがちです。
先述した調査でも、リフォーム費用平均471.6万円に対して、リフォームを検討した際の予算は平均300.6万円であり、100万円以上予算オーバーという結果もあります。
予算内に収めるためには、リフォームの箇所・目的を明確にして相場を把握したうえでリフォーム計画を立てることが大切です。

以下では、次の3つのパターン別リフォーム費用相場を解説していきます。

• 築年数別
• 目的別
• 部分別

【築年数別】一戸建のリフォーム費用の相場

ここでは、築年数別のリフォーム費用について解説します。
築年数が経過するほど経年劣化が進むため、リフォームが必要な箇所も増えてきます。
築年数ごとで適しているリフォーム内容として、次のようなリフォームを検討するとよいでしょう。

それぞれ詳しくみていきましょう。

築年数30年以上

築年数30年以上のリフォーム費用の目安は、300～1,000万円程度です。
「一般社団法人住宅リフォーム推進協議会の調査」では、築年数30年以上のリフォーム費用の平均は368.2万円、割合は10%程度ですが、1,000万円以上の費用を使った方もいるという結果が出ています。
築年数30年以上では、部分的にリフォームする場合でも300万円以上、フルリフォームともなれば1,000万円程度は掛かってくると考えておくとよいでしょう。
築年数30年を超えるとほとんどの設備は交換時期を迎え、外壁や屋根なども張替が必要になってくる時期でもあります。

さらに、1981年以前に建てられた戸建の場合は、旧耐震基準で建設されているため、耐震補強も必要です。
それまで適時リフォームを繰り返して修繕していても、さらに長く家で生活し続けるのであれば、このタイミングで立て替えや大規模なリフォームを検討する必要があるでしょう。

また、築30年を経過するころには、ご年齢による身体の変化も顕著になってきます。
今後の生活スタイルを見越して、快適な生活を維持するためのリフォームを検討するのも良いでしょう。

築年数20年〜30年

築年数20年～30年のリフォーム費用の相場は、50～500万円程となるでしょう。
築年数が25年を超えて大規模なリフォームやフルリフォームを検討するのであれば、1,000万円以上掛かるケースも出てきます。

築20年を超えると、設備の老朽化が目立ちだし、交換が必要になるものも出てきます。
また、フローリングや内壁、外壁も築20年で傷や浮きが目立ちだし、25年を過ぎると張替えを検討する必要があるでしょう。

築年数10年〜20年

築年数10年〜20年のリフォーム相場は、数万円〜200万円程です。
水回りや玄関などのちょっとした設備のメンテナンス、交換は数万円で済みます。新築から10年も生活すると、フローリングや壁紙に使用感がでてきて、張替えを検討する方も増えます。

外壁や屋根のリフォームは百万円を超えることもあります。いずれにせよ、今後どのくらい住むのかを考え、最適なタイミングでリフォームを実施するようにしましょう。

【目的別】一戸建のリフォーム費用の相場

「耐震性を上げたい」「雰囲気を変えたい」などリフォームの目的はさまざまあるものです。
ここでは、よくあるリフォームの目的として次の4つの費用の目安をみていきましょう。

• 耐震性が不安で内部から作り変える
• 雰囲気を変えたくて外装や内装を変える
• バリアフリーなど間取りや内部構造を変える
• お風呂・トイレ・台所などの機能を向上させる

耐震性が不安で内部から作り変える

築年数が古い建物の場合、旧耐震基準で建設されている可能性があり、耐震性に不安を感じている人もいるでしょう。耐震性に不安がある場合は、耐震リフォームで対策することが可能です。

耐震リフォームの費用目安は、50～200万円程と幅が広くなります。
耐震リフォームにもさまざまな方法があり、筋交いの設置など壁などを壊さずにできる補強であれば、50万円以下でも可能です。

しかし、外壁の補強やパネルの設置といった、外壁を壊して内部から補強する場合は、100万円以上掛かってきます。
耐震リフォームの場合、自治体やリフォーム内容によっては補助金を活用できる場合があるので、事前にチェックしてみるとよいでしょう。

雰囲気を変えたくて内装や外装を変える

内装リフォームであれば50～200万円ほどかかり、外装リフォームは20～300万円ほどです。
内装・外装のリフォームは、規模やリフォーム箇所によって費用が大きく異なります。

内装リフォームは、フローロングの張替・クロスの貼り替えであれば、1畳あたり1～6万円程となるでしょう。
外装は、塗装か張替えによって費用が大きく変わり、塗装であれば100万円以下でも可能でしょう。しかし張替えとなると100万円以上掛かってきます。

また、雰囲気を変えたいと水回り設備の交換や外構・玄関などのリフォームも検討している場合は、さらに費用がかかります。

バリアフリーなど間取りや内部構造を変える

バリアフリーリフォームや間取り・内部構造のリフォームは、費用も高額になり、100～500万円程が目安となります。

バリアフリー化といっても、さまざまな方法があります。
手すりを設置する・滑りにくいクロスに変更する・引き戸に交換するといった、小規模なリフォームであれば、50万円以下でも可能でしょう。
しかし、段差や階段の改良・スロープ設置・家全体のバリアフリー化といった大規模なものになると300万円以上掛かってきます。

また、子供の成長に伴って間取りを変更するといった場合は、間仕切り壁の設置で10～20万円、壁・ドアを新設するリフォームなら50万円が目安です。

お風呂・トイレ・台所などの機能を向上させる

水回りの機能を向上させるリフォームは、10～200万円程になります。
トイレや洗面所の設備交換であれば、50万円以下でも可能です。しかし、お風呂・台所の設備交換になると、設備のグレードにもよりますが、150万円程は掛かるでしょう。

【部分別】一戸建のリフォーム費用の相場

ここでは、リフォーム部分別の費用相場について解説します。
一戸建のリフォームといっても、リフォームできる箇所は幅広くあり、費用もさまざまです。

キッチンのリフォーム

キッチンのリフォーム費用の相場は、50～150万円程です。
ただし、キッチンにはさまざまな種類があり、種類やグレードによって費用が大きく異なります。

IHからIHへの交換といった大きく構造の変わらないリフォームと、ガスからIHや対面キッチンへレイアウト変更といった大きなリフォームでは費用は変わってきます。
大まかな費用の目安は、次の通りです。

お風呂のリフォーム

お風呂のリフォーム費用は、100～150万円が目安です。
手すりを付ける・引き戸にするなどのバリアフリー化のリフォームであれば、20万円程で可能です。
同サイズのシステムバスへの交換は、80～200万円程必要になります。

ただし、坪数が大きい・一度浴室の解体が必要といったケースでは、200万円以上掛かってくるので注意しましょう。
大まかな費用の目安は、次の通りです。

トイレのリフォーム

トイレのリフォーム費用は、10～40万円程が目安です。
単純な便器やウォシュレットの交換であれば、10万円以下でも可能です。
しかし、内装全体や床や壁の解体が必要なリフォームになると50万円程掛かってくるでしょう。
大まかな費用の目安は、次の通りです。

洗面所のリフォーム

洗面や脱衣所のリフォーム費用の目安は、20～40万円程です。
床・クロスの張替えは数万円で済み、洗面台を解体したり、交換や設置を行う場合は、数十万円の費用がかかります。
洗面台の位置を変えるといった配線・配管工事が必要になるケースでは、費用も高額になる傾向があります。
大まかな費用の目安は、次の通りです。

玄関のリフォーム

玄関リフォーム費用の目安は、10～50万円程です。
ドアを新しくするだけであれば、ドアのグレードにもよりますが10～20万円程で可能です。
玄関の機能性を向上させるために、シューズクロークを新設・床材を変更する、また見た目を変えるためにアプローチ部分をリフォームする場合は50万円以上必要になってくるでしょう。
大まかな費用の目安は、次の通りです。

各部屋のリフォーム

各部屋のリフォーム費用は、10～100万円程度と幅が広く、リフォームする部屋や内容によって大きく異なってきます。
和室の畳を交換・畳からフローリングへの交換であれば30万円以下で可能です。和室から洋室へのフルリフォームになると100万円程必要になってくるでしょう。

また、部屋を増やしたい・いらない部屋を一つにまとめたいといった場合は、リフォームの内容によって費用も大きく異なります。
間仕切壁を新設するだけであれば、20万円程で可能ですが、壁やドアを新しく設置する・コンセントを増設するといったリフォームになると、50～100万円は掛かってきます。
大まかな費用の目安は、次の通りです。

内壁・床のリフォーム

天井や壁のクロスなどのリフォーム費用の目安は、10～50万円程です。
フロスやフローリングの張替えは、素材や張替え規模によって異なりますが、10～20万円ほどとなるでしょう。
家の断熱性を上げるために断熱リフォームを検討する場合、壁の解体などが必要位なってくるため費用も高額になります。防音リフォームも壁に防音材を入れる場合は、30万円程必要です。

ただし、断熱リフォームや防音リフォームにはさまざま方法があるので、窓の変更など10万円以下で可能なものもあります。
大まかな費用の目安は、次の通りです。

外壁・屋根のリフォーム

外壁・屋根のリフォーム費用の目安は、100～200万円程です。
屋根や外壁は、定期的な塗装・張替えが必要です。使用している素材によっても異なりますが、10～15年毎にメンテナンスするようにしましょう。

屋根・外壁リフォームの場合、足場も必要になるため費用も高額になる傾向があります。
また、隣地が近くで足場が組めないなどといったケースでは、費用も高くなる可能性があるので注意しましょう。
大まかな費用の目安は、次の通りです。

リフォーム以外にかかる費用

リフォームする際には、リフォームの工事費だけが必要なわけではありません。
次のような費用が発生する点にも注意して、資金計画を立てるようにしましょう。

• 手続きのための諸費用
• 追加作業費用
• 仮住まいなどの一時移転コスト
• リフォーム後のメンテナンス費用

手続きのための諸費用

リフォーム費用のためにローンを組んだ場合や、リフォーム工事の依頼の際に、さまざまな手続きの費用がかかります。主な手続きの費用としては、次のようなものがあります。

• ローン契約のための諸費用
• 印紙代
• 登録免許税
• 建築申請手数料

リフォームのためのローンを組む場合、ローン契約のための保証料や、金融機関への手数料が発生します。ローン契約書やリフォーム業者との工事請負契約書には、収入印紙を貼付して印紙税を納税する必要があります。
リフォームで増改築を行う場合など規模によっては、事前の建築確認申請が必要です。

さらに、リフォーム後には不動産登記の変更が必要となり、そのための手数料である登録免許税が発生します。
登記変更手続きは土地調査家屋士に代行してもらうこともできますが、依頼料が発生する点には注意しましょう。

追加作業費用

リフォーム工事が順調にいくとは限りません。
設備の交換だけの予定が、配管から交換しなくてはいけなくなったというように、途中で予期せぬトラブルがあり追加工事が必要になるケースもあるでしょう。
工事車両を駐車できるスペースが敷地になければ別途駐車場代がかかる場合もあります。

また、リフォーム業者によっては、設計料が別途請求される場合もあるので、事前に確認するようにしましょう。
ギリギリの資金計画で追加費用が発生すると、資金計画が狂ってしまいます。
追加費用も考慮して、ある程度余裕を持って資金計画を立てておくことが大切です。

仮住まいなどの一時移転コスト

リフォームの規模によっては、一時的に仮住まいが必要になり、その引越し費用や仮住まい費用が必要です。
小規模のリフォームであっても、部屋の荷物を収納するスペースを別に確保できなければ、トランクルームなどを借りる必要も出てくるでしょう。
大型の家具の移動が必要になれば、トラックを借りるか、業者に依頼するため運送料も掛かってきます。

リフォーム期間は、内容によって日数も異なります。日数やその期間居住が可能かどうかも早い段階で確認して準備を進めておくようにしましょう。

リフォーム後のメンテナンス費用

リフォームが終わったらそれで完了ではありません。
リフォーム後にもリフォーム箇所のメンテナンスが必要になり、そのためのランニングコストが掛かってきます。
メンテナンスが適切にできていないと、次の大規模リフォームまでの期間が短くなってしまうため、トータルでの支出が増える可能性があります。

リフォーム費用を抑える方法

ここでは、リフォーム費用を抑える方法として、次の3つを解説します。

• 複数の見積もりを取得する
• 素材や設備の質にこだわり過ぎない
• 助成金や補助金を利用する

それぞれ詳しく解説します。

複数の見積もりを取得する

リフォーム費用は、依頼する業者によって大きく異なります。
見積もりの段階では、できるだけ複数の業者に見積もり依頼するようにしましょう。
見積もりを取る中で、価格だけでなく業者の対応やサービス内容まで総合的に比較することで、信頼してリフォームを任せられる業者に出会えます。

素材や設備の質にこだわりすぎない

リフォームする際の設備や素材のグレードは、ピンからキリまでさまざまです。
リフォームするからにはよいものにしたいと考えがちですが、質の良いものを求めすぎると予算がいくらあっても足りません。
予算内に収めるには、ある程度の妥協も必要です。

見える部分や使う頻度が多い箇所のグレードを優先し、見えない部分はコストカットする、優先順位を付けて必要最低限のラインを明確にしておくなどの工夫をしましょう。予算内に収めながらも、納得できるリフォームがしやすいでしょう。

助成金や補助金を利用する

リフォームの内容によっては、自治体の助成金や補助金を利用できます。
特に「耐震リフォーム」「省エネリフォーム」「バリアフリーリフォーム」であれば、補助金の対象となる可能性があります。
ただし、補助金の有無や適用条件などは自治体によって異なるので、事前に確認して活用を検討するとよいでしょう。

投資用戸建は綺麗さが重要！

投資用戸建として、中古物件を購入してリフォームを検討している人もいるでしょう。
中古物件であれば、ある程度費用を抑えて購入できるというメリットがあります。
しかし、物件の状態によってはリフォーム費用が高額になり、トータルではそれほど費用を抑えられない可能性も出てくるのです。

賃貸戸建を借りる人にとって、物件や設備の新しさは重要なポイントになります。
中古の物件を新築同様に新しく・設備も最新のものにリフォームとなると、よりリフォーム費用が高額になってくるでしょう。
また、リフォーム内容によっては建築許可などの申請・長期間リフォームが必要など、手間も時間もかかるものです。
このように、不動産投資という点で中古戸建物件のリフォームには、さまざまなデメリットがある点には注意しましょう。

高額なリフォーム費用を掛けて新築同様にするくらいなら、新築戸建を購入して投資したほうがメリットは大きくなる可能性もあります。
新築戸建ならリフォーム費用は必要なく、最新の設備とキレイな状態の物件で借主に効果的なアピールができます。新築を理由に家賃を高めに設定することもできるでしょう。

>>　関連記事：戸建投資をするなら新築がおすすめ！中古物件との違いを徹底解説【リンク】

まとめ

ここまで、戸建リフォーム費用の相場やリフォーム以外にかかる費用・費用を抑える方法についてお伝えしました。
戸建リフォームの費用は、築年数・目的・部位によって大きく異なります。
軽微なリフォームであれば10万円程からできますが、フルリフォームともなれば1,000万円以上掛かります。

また、追加費用などリフォーム以外にもかかる費用があるので、トータルの費用を考慮して資金計画を立てることが大切です。戸建投資を検討する場合は、メリット・デメリットを踏まえ、新築の戸建物件も選択肢の1つとするとよいでしょう。

一建設株式会社の「マイホームネクスト～はじめのホームリレーション～」は、分譲クオリティの戸建住宅を貸し出して家賃収入を得ることが可能です。

入居手続きや原状回復などの面倒な管理業務は弊社が代行いたしますので、不動産投資の経験があまりない方や、物件の状況を確認する暇がない方にもおすすめです。

「マイホームネクスト～はじめのホームリレーション～」について詳しくは、下のバナーからご確認ください。