売れる家・売れない家の違いとは？高く早く売るための4つのポイント

家が売れるかどうかは、立地や築年数・間取り・価格設定などの要素が影響します。売れる家の特徴には共通点があり、ポイントを押さえることで高値かつスピーディーな売却が可能です。

この記事では、「売れる家」と「売れない家」の違いを中心に、スムーズな売却を実現するためのポイントを紹介します。家の売却を検討している方や家の売却がなかなか進まず困っている方は、ぜひ参考にしてください。

売れる家の特徴

売れる家は、立地や築年数などに共通の特徴があります。売れる家によく見られる5つの特徴を見ていきましょう。

立地が良く利便性が高い

売れる家は立地や住環境に優れ、暮らしやすい傾向があります。主な特徴は、以下のとおりです。

• 駅と家の距離が近くアクセスが良い
• 生活に便利な施設が家の周辺に集まっている
• 閑静な住宅街に位置している　など

また、高台で津波の被害の心配がない、地盤が良いなど、将来的な安心要素の詰まった家も人気を集めています。こうした家は地価が下がりにくく、資産価値を維持しやすいため、買い手にとって魅力的です。

築年数が浅い

築年数の浅い家も、売れやすい傾向にあります。 

築5年以内の家は築浅に分類され、住宅設備や内装がキレイで修繕コストがかかりにくいのが特徴です。そのため、地価が高いエリアで築浅の家は、高値での売却が期待できます。

また、木造戸建てでは築20年以内、マンションでは築25年以内が一つの目安ともされています。

築年数の浅い家を売却する際は、住宅ローンが完済できるかがポイントとなります。残債額を確認し、自己資金や売却代金で完済可能かをしっかりと見極めましょう。

土地や間取りの面積が適正で使いやすい

主張のない標準的な間取りの家は使いやすく、売却につながる傾向があります。

例えば、戸建ての土地の適正面積は35～55坪程といわれています。広すぎず狭すぎない間取りは、さまざまな買い手のニーズに対応できるため、幅広いターゲット層を獲得できるでしょう。

テラスやリビング内階段など、快適な生活を想像できる家も高値売却の可能性が高まります。

再開発エリアで将来性が高い

将来性のある家は、売れやすい傾向にあります。特に、再開発が計画されているエリアは、利便性の向上が期待できるでしょう。

人気が集まると、地価の上昇にともない家の価値も高く評価されます。そのため、購入時よりも高値で売れる可能性が高まるでしょう。

また、マンションは戸建てよりも経年劣化しにくく、高く売れやすいと言われています。将来的な資産価値の向上が見込める家は、買い手にとって大きな魅力です。

日当たりと道路付けに優れている

日当たりや道路付けに優れた家も、売れやすいです。

敷地に対して道路が南側に位置している場合、家の前に建物がなく、良好な日照条件が確保できます。また、道路付けでは以下の条件が揃うと、安全性や排水勾配の取りやすさなどから人気が高まります。

• 交通量が少ない
• 幅員が6～8m程度の道路に接している
• 敷地が道路より50cm～1m程度高い

日当たりや道路状況の良い家は、住みやすさにつながるため、売却の成功につながりやすいでしょう。

売れない家の特徴

家が売れにくい場合、立地・築年数・価格設定などが影響していることがあります。売却でお悩みの方は、売れにくい家の特徴を確認し、改善できるポイントがないかチェックしてみましょう。

立地や敷地に問題がある

立地や敷地条件が不利な場合、買い手を見つけにくいです。ここでは、首都圏の中古マンションと戸建てのデータを参考に、駅からの交通別成約状況を見ていきましょう。

駅からの距離	中古マンション	戸建て
徒歩10分以内	24,741件(68.9%)	5,237件(27.9%)
11～20分以内	8,352件(23.3%)	7,536件(40.2%)
徒歩21分以上	569件(1.6%)	1,972件(10.5%)
バス便	2,245件(6.3%)	4,018件(21.4%)

※中古マンションは2023年、戸建ては2021年のデータを使用

両者ともに、徒歩20分を超える場所では成約率が下がる傾向があります。特に中古マンションでは、徒歩20分を超えると、成約率が1％台まで大幅に下がることがわかります。 

戸建ての場合は、傾斜地にある物件や間口が狭いなどの特徴を持った家も買い手が見つかりにくいといわれています。

参照：国土交通大臣指定 公益財団法人 東日本不動産流通機構「表21 中古マンションの駅からの交通別成約状況［首都圏］」
参照：国土交通大臣指定 公益財団法人 東日本不動産流通機構「表22 戸建住宅(全体)の駅からの交通別成約状況［首都圏］」

築年数が古く損傷が激しい

築年数が古く、劣化や損傷が進んでいる家は、買い手が見つかりにくい傾向があります。

一般的に築年数の経過とともに、成約率が低下するとされており、特に以下の条件に当てはまる場合は、敬遠されやすいです。

• 耐震基準改正前に建てられた家
• 築20年を超える木造の戸建て
• 築25年を超えるマンション

上記の物件は、内装や設備が古いだけでなく、外装から判別できない部分で深刻な劣化が進んでいる可能性があります。なかでも、空き家として放置されている物件は、老朽化によりスムーズな売却は難しいでしょう。

相場より価格が高い

相場を逸脱した高額な家は、売却につながりにくくなります。

買い手は相場をもとに家の購入を検討するため、相場とあまりにもかけ離れた価格では購入意欲が湧きません。特に、立地や築年数などの条件が相場相応なのに価格だけが高いと、売却が困難となるため注意しましょう。

個性的な間取り

個性的で特殊な間取りの家は、幅広いニーズには合わず、売れにくい傾向があります。

例えば、LDKが極端に広く個室が狭い間取りや、家事動線が考慮されていない間取りなどが該当します。

また、収納スペースの少ない間取りも、日常使いに不便と判断されやすいです。

リフォームで改善ができない構造の場合は、将来的な変更の難しさから購入をためらわれるケースも考えられます。売り手のこだわりが強く反映された間取りは、売却時は不利となるでしょう。

解体費用が土地の価値を上回っている

建物の解体費用と土地の売却価格のバランスは、売却に大きく影響します。

土地の価値に対して解体費用が上回る場合は、買い手にとって採算が合わないため、購入を見送られる可能性が高くなります。

このような物件は、個人だけでなく、買取業者からも購入を断られる可能性が高いです。

家を高く早く売るための4つのポイント

「理想の価格で家を売却したい」「早めに家の売却を済ませたい」と考える方は、以下の4つのポイントを参考に家の売却を進めましょう。

相場に合わせた適正価格を設定する

家を高く早く売るためには、市場の動向を把握し、相場に合わせた適正価格を設定することが大切です。

家の相場は自分で調べることも可能ですが、より正確な相場を知るには、複数の不動産会社に査定を依頼して比較検討するのがおすすめです。市場のニーズに合った価格で売却を始めると、購入検討者が集まり、早期売却につながります。

なお、不動産価格の変動を示す指標である「不動産価格指数」は、2025年6月時点で上昇傾向を示しています。

	2010年	2025年6月(住宅総合)	2025年6月(マンション)
不動産価格指数	100	144	216.8

売却価格の相場が上がっているタイミングで、家を売ると良いでしょう。

参照：国土交通省「不動産価格指数(令和7年6月・令和7年第2四半期分)を公表」

売れやすい時期に合わせて売却する

家の売却は、「売れやすい時期」を狙って売却活動を進めるのも戦略の一つです。 買い手の購入活動が活発になる時期に合わせることで、他の時期よりも早く、高値で売れる可能性が高まります。

例えば、新学期や新年度が始まる前の2～3月、人事異動や引っ越しが多い9～10月などは特に需要があります。これらの時期に合わせて売却できるよう、事前準備を計画的に進めましょう。

目的に合わせて不動産会社を選ぶ

家を高く早く売るためには、売却目的に合った不動産会社を選ぶことも大切です。

物件の売却方法には、早期現金化が可能な「買い取り」と、市場価格での売却を目指す「仲介」があり、それぞれでシステムが異なります。

時間をかけずに早く売りたい場合は買い取り、時間をかけてでも高額売却を狙う場合は、仲介を選びましょう。また、不動産会社と相談をしながら売却を進めるのが成功への近道です。

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家を掃除してキレイな状態に保つ

家を高く早く売るためには、内覧時に好印象を与える工夫が必要です。家を丁寧に掃除して、清潔な状態を保ちましょう。

買い手は築年数だけでなく、室内の汚れや住宅設備の劣化を細かくチェックします。築浅でも、汚れた家は売れ残る要因となるでしょう。 

まず、不要なものを早めに撤去します。そして、水廻りの掃除を徹底し、タバコやペットのにおいなども消臭しましょう。 

日々の清掃は、手軽で効果的な売却対策の一つです。リノベーションやリフォームを検討する際は、費用対効果を踏まえて判断しましょう。

不動産会社を選ぶ際のポイント

売れにくい家でも、適切な不動産会社を選ぶことで売却の可能性は高まります。以下のポイントを兼ね揃えた不動産会社を選びましょう。

• 丁寧でスピーディーな対応力
• 物件エリアに精通した情報力
• 査定額の根拠の明確さ
• 豊富な実績
• 広告の充実

信頼できる不動産会社に査定を依頼し、査定額だけでなく提案内容や担当者の対応も比較して選びましょう。

買ったときより高く売れた場合にかかる税金の注意点

家が購入時よりも高く売れた場合、譲渡所得に対して所得税や住民税などの税金がかかります。 

税率は、物件の所有期間が5年以内か5年超えかで大きく変動します。(※1)また、マイホームの売却であれば、所有期間の長短に関係なく譲渡所得から最大3,000万円を控除できる「3,000万円の特別控除」が利用可能です。(※2)

ただし、適用には確定申告が必須です。売却前には税理士や不動産会社に相談し、事前に税額や控除の適用条件を確認しましょう。

家の売却に関する税金は、以下の記事で詳しく解説しています。

関連記事：不動産売却の税金はいつ払う？税金がかかる・かからないケースや節税のポイント

(※1)参照：国税庁「No.1440 譲渡所得(土地や建物を譲渡したとき)」
(※2)参照：国税庁「No.3302　マイホームを売ったときの特例」

まとめ

家が売れるか・売れないかは、立地や築年数・価格設定などの要素によって決まります。ポイントを押さえて、高く早く売るための工夫を施しましょう。

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