住み替え時のよくある失敗事例5選 | 具体的な対策や老後も快適に暮らせる家探しのポイントを徹底解説

住み替え時には、さまざまな失敗やトラブルが起こりがちです。「住み替えで失敗したくない」と不安を抱いている方も多いのではないでしょうか。

この記事では、住み替えでよくある失敗例を紹介します。具体的な対策に加えて、老後も快適に暮らせる家探しのポイントも解説するので、ぜひ参考にしてください。

住み替えでよくある失敗事例5選

ここでは、住み替えの際によくある失敗事例を5つ紹介します。

住み替え時の失敗はその後の将来設計に大きな影響を与えるため、これから紹介するような事例の二の舞になることがないよう、住宅の売却・購入は慎重に進めることが大切です。

住宅ローンの2重払いが発生した

▼失敗例

持ち家の売却価格を高く設定した結果、なかなか買い手がつかず、新たに購入した物件の住宅ローンとの2重払いが生じてしまった。毎月のローン返済額が負担となり、家計を圧迫してしまった。

住み替えの際、「以前住んでいた物件を少しでも高い価格で売却したい」と考えるのは当然の心理です。しかし、相場よりも高い売却価格を設定してしまうと、買い手が見つかるまでに時間がかかる、または買い手が見つからないなどの事態を招く原因になります。

住み替え先の物件を購入したあとも買い手が見つからなければ、新居分のローンと、売却予定物件のローン残高との2重ローンが発生してしまいます。毎月のローン残高が家計を圧迫し、経済的に困窮してしまうという事例は少なくありません。

売却価格が低く資金計画が狂った

▼失敗例

持ち家のローン残高が1,000万円あったため、売却価格を1,000万円に設定し、別途新居を購入するために住宅ローンを組んで住み替えた。しかし、築が古く700万円でしか売却できず、最終的に300万円の残債が生じてしまった。残債は貯金でカバーできたものの、資金計画が大きく狂ってしまった。

物件価格は築年数や立地など、さまざまな要因の影響を受けて常に変動しています。そのため、想定どおりの価格で売却できる保証はありません。

現状の売却相場を把握せずに資金計画を立てると、想定よりも低い価格でしか売却できず、資金計画が大きく狂ってしまう事例もよく見られます。

仮住まいが必要になり余計な費用が発生した

▼失敗例

買い手がすぐについたため、新居が見つかる前に持ち家を売却してしまった。しかし、売却が決まったあとも希望に合う新居がなかなか見つからず、仮住まい期間が長期化した。結果、仮住まい先の家賃や引っ越し代などで、予想外の出費が発生してしまった。

持ち家の売却と新居購入のタイミングが合わない場合、必然的に仮住まい期間が発生します。仮住まいをする場合は初期費用や引っ越し代がかかるだけでなく、期間が長期化すればその分家賃の支払い額も多くなります。

住み替え時の仮住まいに関する悩みを解消したい方は、「ラクいえ売却」に相談するのがおすすめです。ラクいえ売却で提供しているフリーレント制度を利用すれば、売却後も最長1年間元の住居に住めるため、手間とコストを最小限に抑えた住み替えを実現できます。

住み替え後のギャップが大きく後悔した

▼失敗例

家庭の事情で物件探しに十分な時間を割けず、急いで新居を購入。実際に住んでみると、周辺環境や間取りなどが予想と違い、後悔してしまった。また、物件価格も相場よりやや割高であり、もっと慎重に物件選びをすべきだったと感じた。

家庭や仕事の事情などにより、なかには新居選びを急がなければならない方もいるでしょう。しかし、たとえ持ち家の売却がスムーズにおこなわれたとしても、納得のいく新居を購入できなければ、住み替え後の満足度は低下してしまいます。

物件の相場や新居の周辺環境、具体的な間取りなど、細かな点まで確認しておかなければ、住み替え後に大きな後悔が残ることもあるため注意が必要です。

住み替えローンが組めずライフプランが狂った

▼失敗例

住み替え時に残債の清算が難しいと考え、住み替えローンありきで新居探しを進めていた。しかし、実際は住み替えローンの審査が通らず、住み替えを断念せざるを得なくなった。

住み替えローンとは、新居の購入資金と、持ち家のローン残債を合わせて借入れできる便利なローン制度です。資金面に余裕がない方にとっては魅力的な制度ですが、誰しもが利用できるわけではありません。

住み替えローンを組むことを前提に新居購入を検討していた方のなかには、ローンの審査が通らずライフプランが狂ってしまったという方もいます。

最悪の場合は住み替えそのものを断念しなければならない可能性があるため、住み替えに関する資金繰りは入念に確認しておきましょう。

住み替えで失敗しないための5つのポイント

ここでは、住み替えで失敗しないための5つのポイントを紹介します。

売却価格の相場を把握しておく

住み替えで起こりうる失敗を防ぐには、相場に見合った適切な売却価格を設定することが大切です。売却価格が相場と大きくズレていなければ、売却価格の大幅な変動や、売却そのものが難航するなどの事態を防ぎやすくなるでしょう。

売却価格の相場を把握するためには、主に以下のような方法が挙げられます。

• 近隣エリアで似た条件の取引事例を確認する
• 公示地価を調べる
• 不動産会社に査定を依頼する

手軽な方法は、不動産会社のサイトを利用して、類似物件の取引額を調べることです。地域・築年数・坪数などから似た物件を調べ、取引事例を確認してみましょう。

また、公示地価を調べることも有効な方法の一つです。公示地価とは、国土交通省土地鑑定委員会が、毎年3月に公示する標準地価格のことを指します。公示地価は、国土交通省が運営する「標準地・基準地検索システム」から調べられます。

より適切な売却価格を把握したい場合は、信頼できる不動産会社に査定を依頼することをおすすめします。

売り先行か買い先行か決めておく

住み替え時には「売り手先行」か「買い手先行か」を決めておくことも大切です。両者の主な違いは以下のとおりで、それぞれメリット・デメリットがあります。

どちらを選ぶべきか判断に悩む方は、物件の売買を同時進行でおこなえる「ラクいえ売却」を利用するのも選択肢の一つです。ラクいえ売却であれば、新居が決まったタイミングで持ち家を売却できるので、住み替えに関する悩みを最小限に抑えられます。

余裕を持った売却スケジュールや資金計画を立てる

住み替え時の失敗を防ぐには、余裕のある売却スケジュールや資金計画を立てることも重要なポイントです。焦って新居を探したり、余裕のない資金計画を立てたりすると、思わぬトラブルや失敗が生じる可能性があります。

住み替えは理想どおりに進むとは限りません。だからこそ、できるだけ実現可能な計画を立てておくことで、より希望に近い住み替えを実現しやすくなります。

住み替えを検討し始めた段階で、現実的な売却時期や資金状況を明確にしておきましょう。

税金控除を活用する

納得のいく住み替えを実現するには、税金控除を活用するのも有効な手段です。税金控除を活用することで、住み替え時に発生する税金負担を軽減できます。

代表的な3つの税金控除を、それぞれ詳しく見ていきましょう。

居住用財産を譲渡した場合の3,000万円の特別控除の特例

居住用財産を譲渡した場合の3,000万円の特別控除の特例は、マイホームの売却時に、所有期間の長短に関係なく譲渡所得から最高3,000万円までの控除が受けられる特例です。

具体的な要件の一部として、以下のようなものが挙げられます。

• 売却した資産が、現に住んでいる、または以前に住んでいた家屋である
• 物件の買い手が親子や夫婦など、特殊な関係でない
• 売却した年、その前年および前々年にマイホームの買い換えや特例の適用を受けていない

より細かな要件は、国税庁の公式サイトに記載があります。住み替えを検討している方は、ぜひ一度ご確認ください。
参照：国税庁「No.3302 マイホームを売ったときの特例」

特定の居住用財産の買換えの特例

特定の居住用財産の買換えの特例とは、住み替え時に発生した売却益に対する課税を将来に繰り延べることができる特例です。

例えば、住み替えの際に2,000万円の売却益が発生した場合は、通常2,000万円が課税対象となり、売却翌年に税金が発生します。しかし、この特例を活用することで、納税時期を将来新しく購入した物件を売却するときまで先送りできるのです。

当特例の適用要件の一部として、以下のようなものが挙げられます。

• 令和7年12月31日までにマイホームを売却する
• 売却したマイホームと買い換えたマイホームが日本国内にある
• 物件の買い手が親子や夫婦など、特殊な関係でない
• 売却代金が1億円以下である

このほか、この特例には多数の要件が設けられています。詳細は、国税庁の公式サイトからご確認ください。
参照：国税庁「No.3355 特定のマイホームを買い換えたときの特例」

軽減税率の特例

軽減税率の特例とは、マイホームを売却した際、一定の要件を満たすことで、所有期間が10年以上の長期譲渡所得に対して通常よりも低い税率が適用される制度です。

具体的な要件の一部として、以下のようなものが挙げられます。

• 売却した資産は、現に自身が住んでいる、または以前に住んでいた家屋である
• 所有期間が10年を超える家屋である
• 売却した年の前年および前々年に当特例の適用を受けていない
• 売却した物件や敷地が他の特例の適用を受けていない
• 物件の買い手が親子や夫婦など、特殊な関係でない

要件の詳細は国税庁の公式サイトに記載があるので、以下よりご確認ください。
参照：国税庁「No.3305 マイホームを売ったときの軽減税率の特例」

売却と購入を同一の不動産会社に依頼する

住み替え時には、売却と購入を同一の不動産会社に依頼することで、冒頭に挙げたような失敗例の発生を防ぎやすくなるでしょう。

不動産会社を一律化させることで、売却・新居購入の一連の手続きをスムーズにおこないやすくなります。

また、売却・購入時期のスケジュールもズレにくくなるため、余計な仮住まい期間を発生させずに、理想的な住み替えを実現できる可能性が高まるでしょう。

住み替え時の失敗を防ぐ不動産会社の選び方

住み替え時の失敗を防ぐうえでは、不動産会社を慎重に選ぶことも重要です。不動産会社を選定する際は、以下のポイントに注目しましょう。

• 住み替えに関する売買実績が豊富か
• 不動産がある地元事情に強いか
• 根拠に基づいた査定額を提示してくれるか
• メリットだけでなくデメリットやリスクも丁寧に提示してくれるか
• 評判や口コミは良いか
• 担当者の対応やレスポンスが良いか

不動産会社によっては、賃貸や売却、購入など、分野によって得意不得意が分かれている企業もあります。人生に大きな影響を与える住み替えを成功させるには、得意分野が偏っている企業よりも、各分野で網羅的に実績を挙げている不動産会社を選ぶことが重要です。
一建設が提供する「ラクいえ売却」は、住み替えに関する多様な悩みをトータルでサポートできるサービスです。年間約4万棟以上の供給実績があり、豊富な経験と知識を活かしながら、お客さま一人ひとりに寄り添ったサービスを提供しています。気になる方は、ぜひお気軽にご相談ください。

後悔のない住み替えを実現するには？ | よくある質問

ここでは、住み替えに関するよくある質問に3つ回答します。

住み替え時に売却できなかった場合はどうすればいい？

住み替え時になかなか売却が進まない場合は、まずは売却価格を見直してみましょう。

売却価格の値下げは誰しもが極力避けたいと思っている方法ではありますが、売却価格が相場を大幅に上回っていると、どうしても買い手がつきにくくなってしまいます。

万が一「売却価格は適切なのに、買い手が見つからない」という場合は、他に何らかの阻害要因があるはずです。その場合は、近隣エリアの取引事例を確認したり、不動産会社に相談したりして、具体的な対策を取りましょう。

マンションから戸建てに住み替える場合の注意点はある？

マンションから戸建てに住み替える際の主な注意点として、以下のようなものが挙げられます。

• 防犯対策が自己責任になる
• 固定資産税が高くなる可能性がある
• 修繕費を計画的に準備しておく必要がある
• 光熱費が高くなる可能性がある

上記に加えて、シニア層の住み替えにおいては、二階建て・三階建構造が心身への負担になる可能性があることも留意しましょう。

マンションと戸建てでは、物件の管理方法や住み替え時の注意点が大きく異なるので、それぞれの違いを正しく理解しておくことが重要です。

老後の住み替えで失敗を防ぐためには？

老後の住み替えにおける失敗を防ぐには、以下のような点に注意することが大切です。

• 無理な資金計画は立てない
• 心身に負担のない駅近やバリアフリー設計の新居を選ぶ

特に老後を年金に頼って生活する方の場合は、生活の困窮を防ぐためにも、余裕のある資金計画を立てることが重要です。毎月の支出だけでなく、固定資産税や修繕費が必要な点も理解し、備えておきましょう。

また、周辺に駅やスーパー、病院、役所などがあると、老後に予期せず体力が低下してしまった場合も、ストレスなく日々の生活を送れるはずです。

まとめ

住み替え時には、理想の価格で売却できなかったり、売買がスムーズに進まず予想外の仮住まいが必要になったりなど、予期せぬ失敗が起きることもあります。

このような失敗を防ぐには、売却価格の相場や控除制度など、自身で正しい知識を身につけるだけでなく、信頼できる不動産会社を見つけることが何よりも重要です。

理想の住み替えを実現したい方は、一建設の「ラクいえ売却」に相談するのがおすすめです。フリーレント制度や引っ越し代サポート制度など、お客さまに寄り添ったサービスを多数提供している「ラクいえ売却」を利用すれば、住み替えにかかる手間や費用を大幅に抑えられます。

住み替えに関するお悩みがある方は、ぜひ「ラクいえ売却」の利用をご検討ください。