戸建てへの住み替えを考えているものの、何から始めれば良いのかわからない方も多いのではないでしょうか。
住み替えでよくある失敗や、つまずきやすいポイントを事前に把握しておけば、落ち着いて判断しやすくなります。
この記事では、住み替えの流れや費用の相場、注意点をわかりやすく解説します。戸建てへの住み替えをスムーズに進めたい方は、ぜひ参考にしてください。
戸建てに住み替えを検討すべきタイミングとは？
ライフスタイルや価値観の変化をきっかけに、戸建てへの住み替えを選ぶ方は少なくありません。ここでは、戸建てへの住み替えによく見られるタイミングを、国土交通省「令和5年 住生活総合調査（速報集計）結果」をもとに紹介します。
参照：国土交通省「令和5年 住生活総合調査（速報集計）結果」
自分の家を持ちたいと思ったとき
国土交通省が実施した「令和5年 住生活総合調査」によると、最近5年間に住み替えた世帯のうち持ち家に住み替えた世帯では、「自宅を所有するため（18.2%）」が最も多い理由として挙げられています。
将来の安心や資産形成を考え、賃貸から持ち家への住み替えを検討するケースは少なくありません。なかでも戸建ては、間取りの自由度が高く、暮らしに合わせた住まいをつくりやすいため、選択肢の一つとして挙げられます。
結婚や転勤で暮らしが変わったとき
結婚や転勤など、生活環境の変化も住み替えを考えるきっかけの一つです。同調査では、最近5年間に住み替えた世帯の住み替え理由として、「世帯からの独立（ 13.2%）」や「転勤・退職（6.9%）」が多く挙げられています。
暮らし方が変われば、今の住まいが合わなくなったと感じる場合もあるでしょう。その結果、新しい暮らしに合った広さや立地を求めて、住まいを見直す方も多いようです。
子どもの成長で家が手狭に感じたとき
子どもの成長や進学にともない、今の家が手狭に感じるケースもよくあります。同調査でも、最近5年間に住み替えた世帯のうち、持ち家に住み替えた世帯で「子どもの誕生・成長・通学（8.9％）」が理由として一定の割合を占めています。
部屋数や生活動線を見直す必要が生じ、より快適な暮らしを求めて住まいを変える家庭も少なくありません。
住み替えにかかる主な費用
戸建てへの住み替えでは、物件価格だけでなくさまざまな諸費用が発生します。資金計画で失敗しないためにも、どのような費用がどの程度必要なのかを事前に把握しておきましょう。
売却時にかかる費用
現在の住まいを売却する際には、一般的に売却価格の5％前後の諸費用がかかるとされています。例えば3,000万円で家が売れた場合、150万円程度が目安となります。
売却時にかかる主な費用は以下のとおりです。
このほかに、住宅ローンを一括返済する場合は「繰上返済手数料」がかかります。手数料は、2025年現在インターネット手続きで無料となるのが一般的です。
参照：全国銀行協会「繰上返済は有利？手数料は？住宅ローンの繰上返済」
購入時にかかる費用
新居の購入時には、物件価格とは別に購入価格の8％前後の諸費用が必要になります。仮に3,000万円の戸建てを購入する場合、240万円程度の現金が必要になると考えておきましょう。
購入時にかかる主な費用は以下のとおりです。
なお、必須ではありませんが、「頭金」が必要になる場合もあります。頭金は、物件価格の一部を現金で支払うもので、借入額を抑えられ、住宅ローン審査を有利に働くことがあります
引っ越し・仮住まいなどその他の費用
売却と購入のタイミングによっては、引っ越し費用や仮住まいの費用も発生します。特に、現在の家を売却してから新居を探す「売り先行」のケースでは、一時的に賃貸住宅などに住む必要があります。
引っ越しや仮住まいによって必要になるのは、主に以下の費用です。
このほか、間取りの変化にともない、家具・家電の買い替え費用がかかる点も考慮しておきましょう。
費用負担を少しでも軽減したい方には、「ラクいえ売却」の活用もおすすめです。引っ越し代サポート制度や、売却後も最長1年間無料で住めるフリーレント制度など、住み替え時の不安をやわらげる支援を提供しています。
戸建て住み替えの流れ
住み替えは、現在住んでいる家の「売却」と新居を「購入」する順序によって、大きく3つのパターンに分けられます。それぞれにメリット・デメリットがあり、資金状況やライフプランによって最適な選択は異なります。
各パターンの特徴と流れを詳しくみていきましょう。
売り先行の場合
「売り先行」は、現在の住まいを売却し、そのあとに新しい家を購入する方法です。
メリット｜資金計画が立てやすい
売却によって得られる金額が確定してから新居の予算を組めるため、資金計画が立てやすくなります。売却益で住宅ローンを完済し、残った自己資金がいくらになるかを正確に把握できるため、無理のない予算で家を探せます。
デメリット｜仮住まいや2回の引っ越しが必要になる可能性がある
売却後すぐに新居が見つからない場合、一時的に賃貸物件などで暮らす「仮住まい」が必要になることがあります。その場合、仮住まいの家賃や初期費用、2回分の引っ越し費用といった追加コストが発生します。
売り先行は、資金計画を堅実に進めたい方や、金銭的なリスクをできるだけ避けたい方に適した方法です。
買い先行の場合
先に新居を購入し、引っ越しを済ませてから現在の住まいを売却するのが「買い先行」です。
メリット｜理想の家をじっくり探せる
売却スケジュールに左右されることなく、新居探しに十分な時間をかけられるのが大きな魅力です。また、先に引っ越しを済ませるため、仮住まいの必要がなく、引っ越しが1回で済むのも利点です。
デメリット｜資金面のリスクを考慮する必要がある
現在の住宅ローンが残っていると、新居の返済と重なり、一時的に「ダブルローン」になるおそれがあります。また、売却価格が未定のまま購入を進めるため、想定より売却額が低かった場合に資金計画が崩れる可能性も考慮しなくてはなりません。
自己資金に十分な余裕がある方や、ダブルローンの審査に通る見込みがある方に向いている方法です。
売り買い同時進行の場合
「売り買い同時進行」は家の売却活動と新居探しを同時に進め、最終的に両方の決済と引渡しを同じタイミングでおこなう方法です。
メリット｜費用と手間を最小限に抑えられる
売却で得た資金を新居の購入費用に充当できるため、ダブルローンや仮住まいが発生しません。仮住まいの家賃や2回分の引っ越し費用といった余計なコストと手間を削減できます。
デメリット｜スケジュール管理が複雑
売却と購入のタイミングを調整する必要があり、緻密なスケジュール管理と、売り主・買い主・不動産会社といった関係者との高度な調整が不可欠です。
手続きはやや複雑になりますが、うまく進めば最も効率的で経済的な負担の少ない方法です。信頼できる不動産会社のサポートを得ながら進めることで、理想的な住み替えを実現できるでしょう。
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戸建て住み替えで後悔しないための5つのポイント
戸建てへの住み替えは、これからの暮らしに大きく関わる決断です。だからこそ「想定と違った」といった後悔は極力避けたいものです。
ここでは、住み替えを円滑に進めるために押さえておきたい5つのポイントを解説します。
無理のない資金計画を立てる
住み替えで最も大切なのは、無理のない資金計画です。感覚に頼って進めてしまうと、予算オーバーや返済の負担が将来的に大きな問題になるおそれがあります。次の4ステップで予算の見通しを立てましょう。
- 売却価格の見積もり
- 手元に残る資金の算出
- 新居の予算決定
- 無理のないローンの設定
ローンを組む際は、収入や年齢、退職時期をふまえて、65歳までの完済を目安に設計すると安心です。
立地や周辺環境を確認する
建物の条件だけでなく、立地や周辺環境も住み替えの成功を左右します。災害リスクや交通・買い物の利便性などは暮らしの質に直結し、購入後に変えるのが難しいポイントです。
周辺環境を見極める際は、以下の視点を意識しましょう。
- 災害リスク(ハザードマップで確認)
- 日常生活の利便性
- 曜日・時間帯ごとの地域の雰囲気
災害リスクは、自治体が公開しているハザードマップを活用し、浸水や土砂災害の可能性を事前に確認しておくと安心です。利便性や地域の雰囲気は、実際に現地を訪れるのが効果的です。朝や夜など時間帯を変えて周囲の様子を観察すると、よりリアルな暮らしのイメージがつかめます。
参照：国土交通省「重ねるハザードマップ」
売却に時間がかかる前提で資金や引っ越し時期を調整する
家を売りに出しても、すぐに売却できるとは限りません。実際、売却までに3〜6ヵ月かかるケースも多く、スケジュールが想定より長引くことも珍しくありません。
売却が長引けば、売り先行では仮住まいの期間が延びて家賃や引っ越し費用がかさみます。買い先行では、ダブルローンの返済が家計を圧迫する原因になりかねません。
こうした事態を避けるためにも、「売却には時間がかかる」と見込んだうえで、余裕のある計画を立てておくことが大切です。
家族の希望をすり合わせておく
住み替えは家族全員に関わるライフイベントです。事前に希望条件を共有しておかないと、入居後に不満が出てしまう場合もあります。
物件探しを始める前に、家族会議で以下の項目を話し合っておきましょう。
- 通勤・通学の利便性
- 間取りや部屋数
- 日当たりや収納
- 周辺環境(公園やスーパーなど)
「絶対に譲れない条件」と「なるべく叶えたい条件」を明確にして優先順位をつけると、物件選びの軸がぶれにくくなります。
家族内で意見が一致しない場合は、不動産会社の担当者など第三者の意見を参考にするのも有効です。
信頼できる不動産会社を見極める
住み替えがうまくいくかどうかは、不動産会社選びにも左右されます。売却価格や期間、取引の進めやすさは、依頼先によって大きく異なります。
不動産会社を選ぶ際は、次のような点に注目しましょう。
- 査定価格の根拠
- 担当者の対応
- 売却戦略
- 免許や行政処分歴
- 口コミや評判
大手不動産会社は広告力や顧客基盤が強く、地元密着型の会社は地域事情に精通して柔軟な対応が期待できます。
「ラクいえ売却」は、分譲住宅で国内シェアトップクラス(※)の一建設が運営する不動産買取サービスです。戸建てもマンションも適正価格で直接買い取り、スムーズな住み替えをサポートします。
※住宅産業研究所調べ(2023年4月1日〜2024年3月31日)
まとめ
戸建てへの住み替えを成功させるには、無理のない資金計画やスケジュール管理が大切です。全体の流れやよくあるつまずきポイントを把握し、余裕を持って行動しましょう。
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