売り出した家がなかなか売れず、不安を感じている方もいるでしょう。家を売り出してから1年以上経過している場合は、売り出し価格や宣伝・広告の見直しなど、何らかの対策が必要です。
この記事では、なかなか売れない家の特徴や、家が売れないときの対処法、注意点を解説します。家の売却でお困りの方は、ぜひ参考にしてください。
家が売れるまでの期間はどれくらい？
家が売れるまでの期間は、売り出してから3〜6ヵ月程度が一般的です。
住宅の状態や価格設定、周辺環境などによって売れるまでの期間は異なりますが、1年以上経過している場合は、売却条件や戦略の見直しが必要です。
「いつまでも売れない」と感じたら、早めに対策しましょう。
売れない家にありがちな4つの特徴
家が売れないのには、何らかの理由があります。ここでは、売れない家によくある特徴を解説します。
売り出し価格が高い
家を売り出すときは、売り主によって価格設定が可能です。
売り主は少しでも高く売りたい気持ちから、家の価格を相場より高めに設定してしまうケースがあります。しかし、相場より高い価格を設定すると、状態が良くても買い手の条件に合わず、選ばれにくくなる恐れがあります。
適正価格で売り出すには、不動産会社と相談のうえ、周辺エリアの売却事例や成約データをもとに、根拠のある価格設定をおこなうことが大切です。
売り出すタイミングが悪い
いくら魅力的な物件でも、売り出すタイミングが悪ければ、売れない可能性があります。
不動産の需要は、新年度や新学期の直前である、2～3月頃に高くなる傾向です。一方、1月や8月など長期休暇が重なる時期は、内覧や契約が進みにくく、売却活動が停滞しやすくなります。
また、住宅ローン金利の上昇や景気の悪化なども、不動産市場を不安定にする要因の一つです。売却のタイミングを見極め、市場の状況を日頃から確認しておきましょう。
物件の魅力が低い
立地や建物の状態が良くない物件は、買い手に悪い印象を与えてしまうため、売れにくくなります。また、価格が相場より安くても、購入後の生活をイメージしにくい物件は敬遠されがちです。
さらに、以下のような点は売却時にマイナス評価につながる恐れがあるため、注意が必要です。
- 最寄り駅から遠い
- スーパーやコンビニまで遠い
- 日当たりが悪い
- 築年数が古く、老朽化が進んでいる
- 設備が古い
家の状態の悪さが目立つ場合は、価格の見直しや修繕を検討することが重要です。購入者の視点に立って優先順位をつけ、改善を進めましょう。
不動産業者が売却に力を入れていない
家を早く売るには、不動産業者の積極的な販売活動が不可欠です。不慣れな担当者が対応していたり、他の物件が優先されてしまったりすると、売れるまでの期間が長引く恐れがあります。
以下のような兆候が見られた場合は、不動産業者が売却に力を入れていない可能性があるため注意が必要です。
- 掲載サイトの広告内容が薄い
- 写真の掲載数が少ない・画質が悪い
- 問い合わせへの対応が遅い
売却活動に疑問を感じた場合は、不動産業者を変更するのも有効です。信頼できる不動産業者と連携することで、スムーズな売却につなげることができます。
家がいつまでも売れないとどうなる
ここでは、家がいつまでも売れない場合に、起こりうることを解説します。
住み替えが進められない
住み替えを前提とした売却では、売却益を新居の購入資金や住宅ローン返済に充てるケースが一般的です。家が売れないと、住み替えの資金計画が立てられないため、新居の購入ができず、家が売れるまで仮住まいが必要となるケースもあるでしょう。
さらに、子どもの入学や転勤など、ライフイベントに合わせて住み替えを計画している方は、タイミングを逃す原因となることもあります。
スムーズな住み替えを実現するために、信頼できる不動産業者と連携して早期売却を目指すことが重要です。
住宅ローンの審査に通らない
家が売れないまま新居の住宅ローンを契約すると、売却前の住宅と新居の2軒分の住宅ローンを同時に返済する「ダブルローン」状態になります。
ダブルローンは、毎月の返済額が増えるほか、年収に対する返済比率が高くなってしまうため、場合によっては住宅ローンの審査に通らない可能性があります。
家を早めに売却できれば、住宅ローンの返済や新居の購入資金に充てることができ、借入金額を減らせ、住宅ローンの審査に通りやすくなるでしょう。
毎月の出費が増える
家が売れるまでの期間は住宅ローンの返済が継続するほか、固定資産税や火災保険料、建物の維持管理費などの支払いも必要です。さらに、住み替えのために仮住まいをしている場合は家賃も支払う必要があり、家計への大きな負担となります。
家が売れない期間が長引くと、貯金の取り崩しや生活費の圧迫につながり、資金計画が崩れる恐れがあるでしょう。
「ラクいえ売却」なら、売却後も最長1年間は無料で住み続けることができ、仮住まいが不要です。また、引っ越し代サポート制度により、引っ越しにかかる費用をサポートしてもらえるため、住み替えのトータルコストを削減できます。
家が売れないときの対処法5つ
家が売れない場合は、原因を見極めて対策を講じることが大切です。ここでは、家が売れないときの具体的な対処法を解説します。
売り出し価格を見直す
家の売り出し価格が相場から大きく離れている場合は、価格設定の見直しが必要です。
相場より大きく離れた価格だと購入者から敬遠されやすくなります。特に、周辺エリアで似た物件と比較して明らかに価格が高い場合は、成約の可能性がさらに低くなってしまいます。
価格を見直す際は、周辺の成約価格・売り出し価格を確認してから、担当者に相談したうえで、価格設定をおこないましょう。なお、一度売り出し価格を下げると、元の価格に戻すことは難しくなるため、注意が必要です。
住宅をメンテナンスする
物件の印象を良くするには、清潔感を出すことが大切です。室内の目立った汚れがあると、購入者に悪印象を与える要因となります。
ハウスクリーニングを活用すれば、専門業者の清掃により新築物件のような清潔感を演出でき、内覧時の印象も向上します。ただし、家全体を清掃すると費用が高額になるため、キッチンや浴室など、生活感の表れやすい場所に絞るのがポイントです。
限られた予算でも効果的なメンテナンスをおこなうことで、売却の成功に一歩近づけます。
ホームインスペクションを実施する
購入者に信頼される物件にするには、ホームインスペクションを実施するのが効果的です。ホームインスペクションとは、住宅の劣化の有無など、現在の状況を判断する調査のことで、家を売り出す際の安心材料になります。
住宅の欠陥や修繕が必要な箇所を把握でき、必要な費用やアドバイスも受けられるため、修繕の必要性やタイミングを判断しやすくなります。また、インスペクション済みの物件は購入者へのアピール材料にもなり、信頼獲得につながるでしょう。
広告・宣伝を見直す
家が売れないときは、広告・宣伝の内容を見直すことで内覧希望者を増やせる可能性があります。
家の情報が掲載サイトに載っていても、情報が不十分では購入者の目に留まりません。広告・宣伝が十分におこなわれているか、以下の点を確認しましょう。
- 周辺環境の魅力を伝えられているか
- 写真で物件の魅力を伝えられているか
- さまざまな媒体で宣伝されているか
広告・宣伝を見直すことで、物件の魅力をより伝えられ、内覧希望者を増やすことが可能です。また、広告媒体を見直すことで、幅広いターゲット層にアプローチできる可能性が広がります。
不動産会社を変える
なかなか家が売れない場合は、不動産会社を変えることも有効な手段です。不動産会社を変える際は、以下のポイントを確認しておくと良いでしょう。
- 売却実績が豊富
- 広告・宣伝に積極的
- 売却したい物件の種類に強い(戸建て、マンション、地方など)
不動産会社を変えることで、売却までの期間が早まるほか、売却条件が良くなる可能性もあります。
「ラクいえ売却」では、大手企業の信頼と実績に基づき、戸建てからマンションまで、適正価格での買い取りが可能です。また、買い取り額だけでなく、住み替え費用がトータルでお得になるサポートが充実しています。
家が売れないときに安易にやってはいけないこと4つ
家が売れないときに、よかれと思ってした行動が、かえって損につながる場合もあります。ここでは、家が売れないときに安易にやってはいけないことを解説します。
空き家状態で放置する
家は人が住んでいないと通気がされず、湿気やカビが発生しやすくなり、住宅の劣化が急速に進みます。さらに、草木の手入れ不足や住宅の破損などが原因で、近隣住民へ迷惑をかける可能性もあるでしょう。
空き家にする場合は、定期的な清掃や換気をおこなう必要があります。また、ホームステージング(※)での演出など、購入者が「ここに住みたい」と感じられる環境づくりも大切です。
※ホームステージング：家具や照明を使って住空間を演出し、短期間で売却につなげる手法参照：一般社団法人 日本ホームステージング協会「ホームステージングとは」
リフォームする
売れない物件のリフォームは慎重に検討すべきです。売れない理由が立地や周辺環境にある場合、内装を改善しても効果は期待できません。
リフォームには数百万円の費用がかかることもあり、その分を売却価格に反映するのは困難です。結局、費用が回収できずに損をする恐れがあります。
また、買い手の好みに合わないリフォームは意味がありません。まずは、売り出し価格の見直しや広告・宣伝の改善など、コストを抑えた対処法から検討することが得策です。
建物を解体する
建物を解体して土地だけの状態では、固定資産税の住宅用地特例が適用されず、支払う税金が増える恐れがあります。(※)
また、土地の立地や周辺環境に魅力がなければ、更地にしても買い手が現れるとは限りません。解体を前提とした条件の購入者が現れるまでは、安易に解体することは避けたほうが良いでしょう。
(※)参照：国土交通省「固定資産税等の住宅用地特例に係る空き家対策上の措置」
自己判断で売却を進める
家が売れない状態が続くと、「早く手放したい」という思いから、相場よりも安い価格を設定してしまう可能性があります。しかし、自己判断で安い価格で売却してしまうと、新居購入の資金計画に影響を及ぼすでしょう。
家の売却には、価格相場や買い主の動向を踏まえた専門的な知識が必要です。売却の方針や価格設定は自分だけで決めず、経験豊富な不動産会社と相談しながら進めることをおすすめします。
まとめ
1年以上家が売れない場合は、何らかの対策が必要です。家が売れない原因には、物件の状態や価格設定、広告・宣伝方法など、さまざまな要因が考えられます。
住み替えを考えている場合は、できるだけ早く対策を始めることが大切です。信頼できる不動産会社に相談し、無理のないスケジュールや資金計画で売却活動を進めましょう。
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まずは無料査定で、ご自宅の適正価格を確認することから始めてみましょう。
